貯金はいくら必要?【20~40代別】目標と貯金方法をチェックして将来に備えよう

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「将来のために貯金が必要」と考える人は多いはず。
しかし、具体的にいくら貯金が必要か目安がなければ、目標が立てづらいうえに、モチベーションも上がらないもの。

そこで、この記事では、20~40代の各年代でいくら貯金が必要かや、おすすめの貯金方法を紹介します。

いくら貯金が必要かわからない方や、貯金の方法で迷っている方は、最後まで読んでみてください。

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20代はいくら貯金が必要?おすすめの貯金方法

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まずは、20代ではいくら貯金が必要か、どんな貯金方法が適しているかを解説します。

20代の貯金は平均いくら?

厚生労働省の調査によれば、29歳以下世帯の平均貯金額は約180万円という結果が出ています。
※2019年 国民生活基礎調査の概況 Ⅱ各種世帯の所得等の状況(厚生労働省)

20代は、万が一の失業・転職・病気・事故に備え、月収の半年分を貯金しておくのが望ましいです。
例えば、手取り月16万円ほどの人なら、100万円が20代の目標貯金額の目安

毎月、手取りの10~20%の金額をコツコツ貯金するように心掛けましょう。

20代の貯金方法【1】貯金用口座を作る

1つ目の20代におすすめの貯金方法は「貯金用口座を作る」です。

生活費用口座で貯金をしている人は、まず貯金用口座を作るのがおすすめ。
なぜなら、生活費用口座は引き落としや引き出しで出ていくお金が多く、貯金額の管理が難しいためです。

貯金専用の口座に貯金すれば「口座残高=貯金額」なので、どれだけ貯金できたかが一目でわかるようになります。
貯金額が少しずつ増えていく様子がよく分かるので、モチベーションの維持に有効です。

20代の貯金方法【2】財形貯蓄や社内預金で先取り貯金をする

2つ目の20代におすすめの貯金方法は「財形貯蓄や社内預金で先取り貯金をする」です。

先取り貯金とは、給料が入ったらすぐに貯金分のお金を取り分けて貯めるテクニック。
先に貯金をしておけば、あとは残ったお金で生活するだけなので、誰でも簡単に貯金ができます。

先取り貯金のお金は、貯金用口座に入金するほか、財形貯蓄社内預金を活用して給料天引きで貯めるのもあり。
会社に財形貯蓄や社内預金の制度が完備されている人は、検討してみてください。

20代の貯金方法【3】固定費を見直し出費を減らす

3つ目の20代におすすめの貯金方法は「固定費を見直し出費を減らす」です。

貯金のために家計の節約を考えている人は、固定費の見直しから始めましょう。
なぜなら、固定費節約は、最初の手続きさえしてしまえば節約効果が持続するためです。
例えば、

  • スマホは格安SIMにする
  • 電気料金は安いプランや業者に乗り換える
  • 不要なサブスクリプションサービスを解約する

など、節約できる固定費がないか見直してみてください。

30代はいくら貯金が必要?おすすめの貯金方法

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次に、30代ではいくら貯金が必要か、どんな貯金方法が適しているかを解説します。

30代の貯金は平均いくら?

厚生労働省の調査によれば、30代世帯の平均貯金額は約530万円という結果が出ています。
また、平均借入金額が約1000万円を超えていることも特筆すべきでしょう。
※2019年 国民生活基礎調査の概況 Ⅱ各種世帯の所得等の状況(厚生労働省)

30代は、結婚やマイホーム購入、子育てで生活資金がかかる年代。
いざというときのために最低でも半年分の生活費を貯金しておく必要があります。

例えば、生活費が月30万円の場合は、
180万円を目安に貯金しておくと良いです。

30代の貯金方法【1】生活レベルを上げすぎず資産形成を加速する

1つ目の30代におすすめの貯金方法は「生活レベルを上げすぎず資産形成を加速する」です。

30代は昇進や昇給で収入が増え始め、生活に余裕が生まれる年代。
しかし、収入が増えたからといって安易に生活レベルを上げるのではなく、貯金額を増やしたり、投資を始めたりして資産形成を加速するのがおすすめです。

貯められるときにしっかり貯金をしておけば、今後の人生の選択肢が増えますよ。

30代の貯金方法【2】投資信託やつみたてNISAで積立投資をする

2つ目の30代におすすめの貯金方法は「投資信託やつみたてNISAで積立投資をする」です。

半年分の生活費が貯金できた人は、投資に挑戦して資産形成のスピードアップを図りましょう。

投資初心者には、投資信託の積立購入による投資がおすすめ。
投資信託の積立購入は元本割れの可能性があるものの、1000円前後の少額資金から始められるうえ、分散投資効果によりリスク軽減できるためです。

さらに、一般口座や特定口座ではなく、つみたてNISA口座で投資信託を購入すれば、投資利益にかかる約20%の税金が非課税に。
より効率の良い資産形成ができます。

▼初心者向けの投資について詳しく知りたい方は、下記の記事をご覧ください。

mag.okane-kenko.jp

 

30代の貯金方法【3】iDeCoを使った資産運用を始める

3つ目の30代におすすめの貯金方法は「iDeCoを使った資産運用を始める」です。

iDeCoとは「個人型確定拠出年金」のことで、老後資金の準備に適した投資方法
iDeCoでは、自分で決めた金額を毎月拠出し、好きな投資商品での資産運用ができます。

60歳以降になるまで資金を引き出せないデメリットはありますが、iDeCoの拠出金は所得控除の対象となるため、所得税・住民税を節税できるのが最大のメリット。

選ぶ投資商品によっては元本割れリスクがありますが、節税メリットを考えると検討する価値は十分にあるといえます。

40代はいくら貯金が必要?おすすめの貯金方法

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最後に、40代ではいくら貯金が必要か、どんな貯金方法が適しているかを解説します。

40代の貯金は平均いくら?

厚生労働省の調査によれば、40代世帯の平均貯金額は約650万円という結果が出ています。
30代と同じく、40代の平均借入金額も約1000万円を超えている状況です。
※2019年 国民生活基礎調査の概況 Ⅱ各種世帯の所得等の状況(厚生労働省)

40代は、ローン返済や子どもの教育費など、金額の大きな支出が増える時期。
また、老後資金の準備を本格的に始めたい年代でもあります。

老後資金は2000万円?定年後の資金を算出

老後資金は、具体的にいくら貯金する必要があるのでしょうか。
まず、老後の生活費は1か月あたりいくら必要かを、現在の生活費を参考に考えてみてください。

例えば、月20万円の生活費が必要な場合、65~85歳の20年間の生活費の合計額は「20万円×12か月×20年=4800万円」の計算です。
年金の受給額が1か月当たり10万円と仮定すると、20年間の総受給額は2400万円。
つまり「4800万円‐2400万円=2400万円」となり、例の条件では2400万円を自分で貯金する必要があるということです。

老後にどのような生活を送りたいか、年金受給額はいくらかによって、必要な老後資金は違うため、一度計算してみましょう。

40代の貯金方法【1】ローンの借入条件を見直し利息負担をなくす

1つ目の40代におすすめの貯金方法は「ローンの借入条件を見直し利息負担をなくす」です。

住宅ローンなどの金額の大きな借入がある人は、ローンの借り換えや繰上げ返済で利息負担を減らす対策を取りましょう。
なぜなら、ローンの利息が少ないほど、貯金や資産運用に回せるお金が増えるためです。

具体的には、今よりもローン利息の安い業者を探したり、ボーナスを繰り上げ返済に充てたりするのがおすすめ。

40代の貯金方法【2】NISAのロールオーバーを活用する

2つ目の40代におすすめの貯金方法は「NISAのロールオーバーを活用する」です。
NISAを使った投資をしている場合、非課税期間の5年が終了すると、以下の3つのうちいずれかを選べます。

  1. NISA口座から課税口座に移す
  2. 売却する
  3. ロールオーバーする

ロールオーバーとは、非課税期間終了時の残高を翌年の非課税投資枠に移し、引き続きNISA口座での非課税運用を続けること。
非課税期間の延長になるため、運用を継続する場合はぜひロールオーバーを検討しましょう。

注意点は、ロールオーバーした分だけ、翌年のNISA口座での新規買付可能額が減ってしまうこと。
NISAの非課税投資枠は年間120万円なので、例えば50万円分のロール―オーバーをした場合は、翌年のNISA口座での新規買付は「120万円-50万円=70万円」までです。

なお、非課税期間終了時の残高が120万円を超えている場合も全額ロールオーバー可能ですが「翌年の非課税投資枠はすべて使い切った」という扱いになります。

40代の貯金方法【3】個人向け国債で追加投資をする

3つ目の40代におすすめの貯金方法は「個人向け国債で追加投資をする」です。

個人向け国債とは、日本政府が発行する債券のこと。
個人向け国債は、国が発行する分信用リスクが低く、元本割れの心配もないので、資産を保全しながらの運用が可能。

そのため、老後に向け追加でさらなる投資をしたい人や、値動きの激しい金融商品からローリスク商品に乗り換えたい人におすすめです。

個人向け国債には、発行後1年間は換金できないデメリットがありますが、銀行預金よりは金利も高め。
不労収入を増やしてスムーズに退職したい人は、個人向け国債を検討してみてください。

子ども用の貯金も忘れずに!必要な資金はいくら?

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子どもが生まれると、養育費や教育資金で支出が増えます。
そのため、すでに子どものいる人や、将来子どもを望む人は、子どものための貯金についても考えておきましょう。

そこで、ここからは、子どものための貯金はいくら必要か、どうやって貯金するのが最適かを解説します。

貯金はいつから始めるべき?

子どものための貯金は、なるべく早く始めるに越したことはありません。
生まれる前からでも、0歳からでも良いので、思い立ったらすぐに貯金を始めましょう。

教育資金はどれくらい必要?

文部科学省の調査によれば、幼稚園から高等学校卒業までの15年間でかかる教育費の平均額は以下の通り。

  • すべて公立の場合:約540万円
  • すべて私立の場合:約1830万円

※出典:平成30年度子供の学習費調査の結果について(文部科学省)

調査の範囲は高等学校卒業までのため、大学進学する場合は、さらにお金がかかります。
ほかにも、食費や仕送りなど、教育費以外の資金も必要となるでしょう。

子ども用のおすすめ貯金方法

子どものための貯金のおすすめの方法は、以下の3つです。

  • 銀行預金
  • 学資保険
  • ジュニアNISA

 元本が保証されている銀行預金なら、損失を心配せず教育費を確実に貯められます。
また、教育費を貯める目的の場合、普通預金よりも定期預金の方がおすすめ。
定期預金は普通預金に比べ金利が高い傾向のうえ、途中でお金を引き出してしまうことも防げるためです。

学資保険には、満期まで解約せずにいれば、返戻率が100%を超える商品も。
確実に教育費を貯めつつ、支払った保険料よりも少しだけ多い金額を受け取りたい人に向いています。
また、契約者である親が万が一死亡した場合は、保険料の払い込みが免除される点も学資保険のメリットです。

ジュニアNISAは、0~19歳が開設できる口座で、最長5年の非課税期間中、年間80万円を上限に購入した投資商品の運用益が非課税になるメリットがあります。
NISAやつみたてNISAと違い、ジュニアNISAは子どもが18歳になる年以前に引き出しをすると、それまでの運用益に課税されてしまう点に注意が必要です。

▼教育費の貯め方について詳しく知りたい方は、下記の記事をご覧ください。

mag.okane-kenko.jp

 

自分は貯金がいくら必要か計算したうえで資産形成しよう

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この記事では、20~40代の各年代でいくら貯金が必要かを解説しました。
また、合わせておすすめの貯金方法も紹介しました。

貯金がいくら必要かは、年齢や家族構成、ライフステージによって変わります。
そのため「自分の場合はいくら必要か」を、自身のライフプランと相談しながら考えることが大切。

自分に必要な貯金額や、計画の立て方が分からない人は、当サイトの「お金の健康診断」を活用してみてください。

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この記事の執筆者

大渕ともみ

FP技能士2級を保有するフリーライター。2017年に投資信託を買い始めたことをきっかけに、お金の教養に興味を持つ。株式投資で配当金や優待を楽しんだり、ふるさと納税で節税したりしながら、年間250万円以上のペースで貯蓄に励む。無理せず取り組める家計改善を得意とする主婦でもある。 Twitterはこちら