貯金50万円と聞くと、少なく感じる人もいれば多く感じる人もいるでしょう。
同年代であっても、貯金額に100万円以上の差がついていることは珍しくありません。
適切な貯金額は年齢や家族構成によって異なりますが、目安となる金額が分かればお金も貯めやすくなります。
そこで、この記事では、年齢別に貯金額の目安と、低収入でもお金を貯める方法を紹介します。
今より貯金額を増やしたいと考えている方は、ぜひ参考にしてくださいね。
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貯金50万円は少ない?
貯金は日常にかかるさまざまな費用を賄うほか、いざ働けなくなったときの備えにもなる重要なお金。
最低限の生活費を10万円とするなら、50万円の貯金があれば、収入がなくなっても5か月間の生活は守られることになります。
しかし、生活を守るための貯金として50万円が少ないのか多いのかは、少し判断に困るところ。
そこで、貯金額の実態を踏まえたうえで、50万円という金額について考えてみましょう。
独身男性の4割が貯蓄50万円以下
2018年にリサーチ会社でおこなわれたアンケートによると、30~35歳の独身男性のうち約4割が貯金額50万円以下と回答しました。
そのうち1割強の人は、貯金ゼロとの結果になっています。
現在の貯金が50万円以下の人は、「4割もいるのか」と安心する人もいるかもしれません。
しかし、逆にいえば半数以上の独身男性は、貯金が50万円を超えているということになります。
さらに、1000万円以上貯金している人は約1割います。
収入や住んでいる地域など条件の違いはあるにせよ、人によって貯金額にかなりの差がついていることが分かります。
貯金額の差は、年齢を重ねるほど大きくなる可能性があるでしょう。
貯金50万円は少ないのか?
続いては、20~60代の貯金額の実態を独身・既婚別に見ていきましょう。
ここでは、金融広報中央委員会の『家計と金融行動に関する世論調査(令和元年)』のデータをもとに紹介します。
預貯金・株式投資・保険などを含めた「金融商品の保有額」(金融資産非保有世帯含む)を、平均値と中央値で表にまとめました。
なお、平均値はすべてのデータを総数で割った値となるため、多くの資産を持っている人が平均値を引き上げる影響があります。
一方、中央値はすべてのデータの中で真ん中にくる数値のため、より実態に近い金額といえるでしょう。
まず、独身世帯の金融商品の保有額は、次の表の通りです。
※出典:家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和元年)│知るぽると
中央値を基準に考えると、貯金額50万円は20代にとっては多い方であり、40代と50代には平均的、30代と60代にとっては少ない方といえます。
しかし、平均値をみると20代でも100万円を超えており、年代が高くなるごとに100万円単位でプラスになっています。
このことから、順調に貯金を増やしている人とそうでない人には、大きな差ができていると考えられます。
次に、2人以上世帯の金融商品の保有額は、次の表の通りです。
※出典:家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査](令和元年)│知るぽると
2人以上世帯は夫婦合わせての貯金額となり、20代でも貯金額は50万円を超えています。
既婚の場合、育児にかかる費用や保険商品への投資などが増えるため、独身より貯金に対する意識は高いことが伺えます。
2人以上世帯において貯金額50万円は低い水準といえるため、貯金を増やす工夫が必要です。
年齢別の貯金額の目安|貯金50万円で足りるか考えよう
20~60代の貯金額の実態をお伝えしましたが「結局自分はいくら貯めておけばいいの?」と疑問に思った人もいるはず。
貯金は年齢ごとのライフイベントを考えたうえで、必要な金額を貯めるのが現実的です。
ここでは、年齢ごとに貯金額の目安を紹介します。
20代が目安にするべき貯金額
20代では、次のような費用がかかることが多いです。
- 結婚資金
- 車の購入費
- 趣味にかかる費用
20代は、ライフイベントは少ないものの、自分の好きなことにお金をかけやすい年代といえます。
収入は他の年代に比べて低い傾向にあるうえ、奨学金の返還で毎月の支出が多い人もいるでしょう。
さらに、転職する可能性もあるため、求職中は一時的に収入がなくなる可能性も考えておかなければいけません。
そのため、20代は月収の約6か月分を目安に貯めておくのが理想です。
30代が目安にするべき貯金額
30代は、大きなライフイベントがたくさん見込まれる年代。
よくある支出の具体例は、
- 結婚資金
- 出産費用
- 育児費用
- 生命保険料
- マイホームの頭金
結婚している場合は、2人分の生活費が必要となるため、多めに貯金しておきたいところ。
2人分の生活費を月30万円と想定し、既婚30代は半年分の180万円を貯金額の目安にしてみましょう。
独身の場合は、既婚者より出費が少ないものの、働けなくなったときの生活費の確保は必須。
独身30代は平均月収の約5か月分である100万円を目安にしてみてください。
40代が目安にするべき貯金額
40代は、住宅ローンの返済や、子どもの進学費用の準備に追われる人が多い年代。
- 各種ローン支払い
- 子どもの学費
- 親の介護費用
このような出費に備えるだけでなく、老後資金を蓄えることも視野に入れた方がいいでしょう。
そのため、既婚40代は夫婦2人分で360~400万円を目安に貯金をするのがおすすめ。
独身40代も老後に備えるのはもちろん、親の介護費用などを考えて150~200万円を目安に、多めの貯金をしておくのが望ましいです。
目指せ50万円!低所得でもしっかり貯金する3つの方法
貯金をするためには「収入>支出」の状態でなくてはいけません。
しかし「そもそも収入が少ないのでお金が貯まらない」と悩んでいる人も多いはず。
低収入でも貯金をしっかりとおこなうためには、お金が貯まる仕組みを作り、同時に支出を減らすことが大切です。
収入が少なくてもお金を貯める方法を3つ紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
方法①先取貯金をする
お金が貯まる仕組みとして、誰でも簡単に始められる先取り貯金。
給料が入ったら、生活費を引き出すより先に貯金分のお金を差し引いて、貯金しておくテクニックです。
貯金分のお金は貯金箱に入れるか、貯金用の口座を別に用意して確保しておきましょう。
先取り貯金をすることで、必要最低限の生活費のみが手元に残り、貯金分のお金まで使ってしまう心配がなくなるメリットがあります。
お金が貯まらない人によくある特徴は、余ったお金を貯金しようとすることです。
しかし、手元にあるお金は使い切ってしまいやすいため、先に貯金しておく方が貯金の成功率は上がりますよ。
方法②固定費をかけない
「貯金分のお金を先に抜いたら生活できない」という場合は、まず支出を見直す必要があります。
支出の中で大きな割合を占める固定費を見直してみましょう。
代表的な固定費は次の5つです。
- 住居費
- 通信費
- 水道光熱費
- 保険料
- 定額サービス・定期便など
これらの固定費について、「本当に必要なものか」「割安なものはないか」を考えてみてください。
たとえば、今より安い家賃の賃貸に引っ越して住居費を下げる、格安SIMに乗り換えて通信費を下げるなどの方法があります。
「手続きが面倒」「今より生活水準を下げたくない」という気持ちも分かりますが、お金を貯めるには多少の努力も必要です。
方法③定期預金を始める
貯金を成功させるには、生活費用口座と貯金用口座を使い分けるのが大切。
日常的な入金・出金は生活費用口座のみでおこない、貯金用口座からは基本的にお金を引き出さないようにしましょう。
お金を簡単に引き出せないようにするには、銀行の定期預金口座を活用するのがおすすめです。
定期預金は、解約せず満期までお金を預けておくと、普通預金より利率が高くなるというメリットがあります。
もしまとめて預けられるお金がない場合は、積立型の定期預金を使えば毎月数千円からしっかりお金が貯められます。
▼ほかにも、貯金のコツについて詳しく知りたい方は、下記の記事をご覧ください。
貯金50万円でもできる!少額で始めるおすすめの資産運用
ある程度のお金を貯められたら、資産運用でさらにお金を増やすことを視野に入れましょう。
資産運用には数十万円のお金が必要とイメージする人がいますが、実際のところ1000円程度で始められる投資も多いです。
さらに、低リスクな商品であれば、貯めたお金が一気になくなってしまうということもありません。
そこで、少額から始められる初心者におすすめの資産運用を紹介します。
つみたてNISA
つみたてNISAは、少ない金額でお得に資産運用できる制度。
投資金額は月数千円から可能であり、投資先を分散することで損するリスクを抑えることができます。
さらに、非課税枠内では利益に対する税金が発生しないため、より多くのお金を手に入れられますよ。
非課税枠は年間40万円となり、最長20年間にわたって適用。
あまり多くの金額を投資できない初心者でも、挑戦しやすい投資制度となっています。
iDeCo
少子高齢化が進み、老後の年金を心配している人が多いはず。
老後の生活を支えるためには、公的年金以外にも蓄えをしておくことが欠かせません。
そこでおすすめなのがiDeCo(個人型確定拠出年金)。
iDeCoは、月数千円の掛け金で投資をおこない、老後にお金を受け取ることができる制度です。
iDeCoで老後資金を貯める一番のメリットは、節税できること。
掛け金が所得控除の対象となり、所得税と住民税を軽減することができます。
さらに、つみたてNISAと同じく、iDeCoの運用益は非課税です。
iDeCoの投資先は定期預金など元本が保証された商品もあるため、つみたてNISAよりさらに低リスクといえます。
個人向け国債
銀行などで購入できる個人向け国債は、国にお金を貸して利息をもらう仕組みです。
投資先が国なので信頼性が高く、元本割れしないためリスクもほとんどありません。
国債は1万円から購入でき、短いもので3年の投資期間となります。
固定金利の国債であれば事前に利息が決まっているので、いくらお金が増えるのか一目で分かる点も安心です。
債券を購入した後は、基本的に満期まで何もしなくてOKですが、発行後1年間は中途換金できないので要注意。
個人向け国債は「資産運用でお金を増やしたいけど難しそう」と考えている人でも手軽に始められる投資です。
投資信託
投資信託では、プロの投資家が自分の代わりに運用をおこなってくれます。
最寄りの証券会社や銀行で1万円程度から始められ、初心者の投資デビューに向いている投資方法です。
つみたてNISAで取り扱っている商品も投資信託。
そのため、投資信託はつみたてNISAと同じで少額投資・分散投資できるメリットがあります。
投資信託とつみたてNISAの違いは、
- 非課税枠がない代わりに、他の資産運用との損益通算ができる
- より多くのファンドから投資先を選べる
などがあります。
ひとまずはつみたてNISAで投資信託を始めてみて、慣れてきたら一般の投資信託に切り替えるのもひとつの方法です。
▼貯金と投資のバランスについて詳しく知りたい方は下記の記事をご覧ください。
収支の見直しや資産運用で貯金50万円より上を目指そう
今回は、年齢別の貯金額の目安やお金を貯める方法、おすすめの資産運用を紹介しました。
年齢により差はあるものの、貯金額50万円は決して安心できる額とはいえません。
今後のライフイベントやいざというときに備え、余裕を持って貯金しておくと安心です。
先取り貯金や固定費を見直の見直しをすれば、低収入でもしっかりとお金を貯められます。
また、ある程度の貯金ができたら、資産運用でお金を増やすことも考えてみてくださいね。
貯金や資産運用をしたいけれど、何から始めたら良いかわからない方や、自分に合う方法がわからない方は、当サイトの「お金の健康診断」を活用してみてください。
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