35歳の貯金額は?みんなの平均貯金額を紹介。目標貯金額と貯金のコツ

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結婚・育児・マイホームなど、大きなお金を必要とする機会が増える30代。
35歳にもなると、老後の資金についても少しずつ現実的に考え始める時期でもあります。

貯金があまり貯まっていないと、「同年代の人はどのくらい貯金しているんだろう」と思ったり、「子育てしながら十分な老後資金貯められるのだろうか」と悩んだりすることもあるのではないでしょうか?

 

そこで、こちらの記事では30代のリアルな貯金額や、35歳からでも始められる堅実な貯金方法などをご紹介します。

貯金がないと将来の生活に不安を抱えながら過ごすことになってしまうので、安定した生活を送るためにも、ぜひ参考にしてみてください!

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30代のリアルな貯金額は?独身・既婚別に貯金額を紹介

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まずは、30代の貯金額はどれくらいが相場なのか、独身・既婚別に見ていきましょう。

令和元年の金融広報中央委員会『家計と金融行動に関する世論調査』(※)の「金融資産の保有額(金融資産非保有世帯含む)」のデータによると、30代の貯金額は次の通りです。

 

【30代の金融資産保有額】
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※出典:家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査] (知るぽると)
※家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査] (知るぽると)
 

 

ここで示されている金融資産保有額には、貯金口座に入っているお金以外に債券や株式、投資信託などの金融商品も含まれています。
平均値と中央値にはかなりの金額差がありますが、貯金額の多い人に影響されない中央値の方が一般の感覚に近いといえます。

独身・既婚者の中央値を比べてみると、77万円と240万円なのでけっこうな差があるように感じますね。
ですが、既婚者のデータは夫婦2人分を合わせた貯金額ですので、1人当たりで考えるとそこまで大きな差はありません。

 

また、金融資産の保有有無を比べたところ、独身者より既婚者の方が金融資産保有率が約21%も多いというデータになっています。
このことから、既婚者の方が資産形成への関心が高いことが分かります。

30代独身者の約37%は貯金ゼロ

金融資産保有額の割合を見ると、30代で貯金ゼロの人は独身者で約37%、既婚者で約16%
その一方で、30代で貯金額が1000万円を超えている人は、独身・既婚者ともに約13%います。

同じ30代であっても、貯金をしっかり行ってきた人とそうでない人では、貯金額にかなりの差があることが伺えます。
貯金ゼロの割合を聞いて安心してしまうか、貯金1000万超えの割合を聞いて焦るかで、今後の貯金に対する意識が変わってくるのではないでしょうか。

 

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35歳で貯金はいくらすべき?今後必要となる費用

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目標となる貯金額を定めるためには、これから必要になるであろう費用を知る必要があります。
35歳の場合、次のようなライフイベントが今後考えられます。

・結婚
・子供の教育費
・住宅購入
・老後資金

それぞれのライフイベントごとに、必要となる平均費用をご紹介します。

①結婚

現在独身の方にとっては、結婚でまとまったお金が必要になることが考えられます。
30代の独身者からは、「貯金額が少ないため結婚できるか不安に感じている」という声を耳にします。

結婚にかかる費用目安は、おおよそ400万円以上というのが一般的
夫婦で結婚費用を分割する場合は、1人当たり約200万円は用意する計算となります。

リクルートのブライダル総研『ゼクシィ結婚トレンド調査2019』(※)のデータをもとに、指輪の購入や結婚式にかかる平均的な費用を見ていきましょう。

 

・婚約指輪・結婚指輪:約60万円(夫婦2人分)
・結納金:約90万円
・顔合わせ:約1万円(1人当たり)
・結婚式:約355万円
・新婚旅行:約61万円

 

結婚については出身地によるしきたりの違いもありますが、全国平均としてはこのような費用になりました。
結納金とは男性から女性へ渡す結婚準備金であり、結納金が一番低いのは北海道で平均約67万円、一番高いのは関西地方で平均約106万円となっています。

ただし、結婚式費用が平均約355万円と高額ですが、ご祝儀や親の資金援助を考えると少しだけ負担は減りそうですね。

※出典:ゼクシィ結婚トレンド調査2019(リクルートのブライダル総研)

②子供の教育費

幼稚園から大学までの子供の教育費は、すべて公立の場合は約800万円以上、すべて私立の場合は約2200万円以上となります。

文部科学省や日本政策金融公庫の調査データ(※)をもとに、幼稚園から大学までの公立・私立の教育費を試算した結果は次のようになります。

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 ※出典:平成30年度子供の学習費調査の結果について(文部科学省)  
※出典:平成30年度「教育費負担の実態調査結果」(日本政策金融公庫)  

 

幼稚園から高等学校の通算は、学校教育費・学校給食費・学校外活動費も含めた金額です。
また、大学の通算金額には4年間の授業料・入学料・受験料・施設設備費が含まれています。

このデータを見ると、単純な授業料以外にもさまざまな費用がかかるため、子供の教育費にはまとまったお金が必要となることがわかります。

子供の教育資金を貯める方法には、学資保険という貯蓄型の保険があります。
学資保険は、子供が小さいときに加入する方が保険料の負担が軽くなることがほとんどなので、子供の教育資金に不安がある方は学資保険を検討してみると良いでしょう。

③住宅購入

国土交通省の調査による「平成30年度住宅市場動向調査~調査結果の概要~」(※)のデータをもとに、住宅購入にかかる費用をご紹介します。
住宅の購入費用は、新築の注文住宅が平均3971万円、分譲マンションが平均4577万円、中古住宅が平均2814万円となっています。

 

新築の注文住宅を購入した人に焦点を当てると、約80%は住宅ローンを組んでおり、返済期間は平均で約31年間となります。
年間の返済額は平均約116万円となっているため、月々10万円近いローンを支払っている計算になります。

人生で一番大きな買い物になるかもしれない住宅購入ですが、30代の方は住宅ローンの返済期間に注意しなければいけません。
住宅ローンの返済期間は、多くの金融機関で最長35年と定められているのが一般的。
35歳で住宅を購入して35年ローンを組んだ場合、完済する頃には70歳になります。
65歳で定年を迎えたあとも、5年間ローンの支払いが続くのは負担に感じるのではないでしょうか。

ローン返済期間を短くするためにも、住宅購入に備えて今からしっかりと貯金をしていくことが大切です。

※出典:平成30年度住宅市場動向調査~調査結果の概要~(国土交通省) 

④老後資金

『令和元年度生活保障に関する調査(公益財団法人生命保険文化センター)』(※)における「ゆとりある老後生活費」のデータでは、夫婦2人合わせて月々約36万円の生活費があれば、ゆとりを持って生活できるとされています。

必要最低限の質素な生活を送る場合でも、月々約20~25万円(夫婦2人分)の生活費が必要との回答がもっとも多くなっています。

これらのデータをもとに、具体的にいくらの老後資金を準備しておくべきか考えていきましょう。

政府が調査した『年金制度基礎調査(老齢年金受給者実態調査)平成29年』(※)の「本人の公的年金年金額」によると、平均年金額は約138万円となります。


ゆとりある老後を過ごすために必要な額は1人当たり年間216万円なので、年金のみだと年間約78万円が足りません。
男性の平均寿命は81歳なので、65歳で定年を迎えたあとは約16年程度の老後資金が必要になります。
また、女性の場合は平均寿命が87歳であり、男性より6年分ほど多めに老後資金を用意しておきたいところです。

このことから、定年後の老後資金として最低限準備しておきたい金額は次のようになります。

  • 男性:約1248万円(年間78万円×16年)
  • 女性:約1716万円(年間78万円×22年)

 

ただし、この金額はあくまで平均寿命をもとに試算した金額なので、「人生100年時代」と言われる昨今では老後資金がさらに必要になることが考えられます。

老後資金は多めに見積もっておく方がいいので、100歳まで生きることを見越して、1人当たり約2730万円ほどあれば安心して老後を迎えらるでしょう。 

※出典:令和元年度生活保障に関する調査(公益財団法人生命保険文化センター) 

35歳から着実に貯金する方法3選

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ここまで30代のリアルな貯金額や今後必要な費用についてご紹介しましたが、現在の自分の資産を考えると頭が痛くなってきたという方も多いのではないでしょうか?
確かに、「30代で1000万円を貯金している」や「老後は2000万円必要だ」なんて言われても「どうすればいいの?」と思ってしまいますよね。

宝くじでも当たらない限り貯金を一気に増やすことはできませんので、まずは少しずつでも着実に貯金を増やしていくことが大切です。

35歳からでもできる貯金を増やす方法としては、次の3つがおすすめです。

 

①先取り貯金をする
②積立NISAやiDeCoなど資産運用を始める
③固定費を見直して無駄な出費を減らす

 

ひとつずつ解説していきます。

①先取り貯金をする

先取り貯金とは、毎月決まった金額を自動的に貯金にまわす仕組みのこと。
貯金分のお金は確保して残ったお金だけでやりくりするので、無駄遣いを防ぐことができます。
「あればあるだけ使っちゃう」という方には、ぴったりの貯金方法です。

先取り貯金で代表的な金融商品を3つご紹介します。


積立定期預金
金融機関の窓口で、誰でも簡単に作れるのが積立定期預金です。
積立期間は6か月~10年以内が一般的で、積立期間により利息が変わります。
そこまで高い利息は付きませんが、自動引き落としされた金額は積立口座に着実に貯まり、元本保証なので安心です。

 

財形貯蓄・社内預金
財形貯蓄・社内預金は、給与から一部の額を天引きして貯蓄する方法です。
天引きされたお金の預け先に違いがあり、財形貯蓄は会社が提携している金融機関が預かり、社内預金は会社もしくは会社が委任した信託期間が預かります。
社内預金は利息が0.5%と厚生労働省により定められているためお得ですが、会社の倒産により社内預金に預けたお金が戻ってこないリスクが考えられます。


貯蓄性の生命保険
保険料が掛け捨てされず、貯蓄されるタイプの生命保険です。
老後資金に備える個人年金保険や、子供の教育資金に備える学資保険などがあります。
特に個人年金保険は、10年の有期型や終身型など年金をもらえる期間が長いため、毎月収入が得られる安心感があります。

②積立NISAやiDeCoなど資産運用を始める

銀行は超低金利時代と呼ばれており、普通にお金を預けていても増える額はごくわずか。
大手銀行の預金金利を例に考えてみると、普通預金は0.001%、定期預金は0.002%という金利が一般的です。(2020年8月時点)

一方、積立NISAの国内株式の平均利回りは約3%と言われており、銀行の普通預金に比べるとこちらも金利が高いです。

そのため、国としてもiDeCoや積立NISAの制度を利用した資産形成を推奨しています
メリットは小額から投資を始められ、税制優遇を受けることができること。
積立NISAとiDeCoの大きな違いは、老後資金への備えかどうかという点です。

iDeCoは老後への備えが目的となっているため、基本的に60歳までは資金が引き出せません。
ですが、運用期間中はずっと非課税となり、資金を受け取るときも控除を受けられます。
iDeCoには元本保証型の金融商品もあるため、リスクを抑えて運用したい投資初心者にもおすすめ。

積立NISAはいつでも資金を引き出せるため、住宅購入費や子供の学費など必要に応じて資金を使うことができます。
非課税期間は20年間となっており、金融庁が定めた投資信託などが販売されています。

積立NISAも投資初心者向けではありますが、iDeCoよりリターンを望める傾向にあり、その分リスクについても理解しておく必要があります。

投資をしたことがない人でも、積立NISAやiDeCoは始めやすい資産運用といえます。

③固定費を見直して無駄な出費を減らす

貯金の方法として、収入を増やすよりも簡単かつ短期間でできるのが、支出を減らすこと。
支出の中でも、固定費には見直せる部分が多くあります。
固定費の見直しには、次のような方法があります。


・家のライトをLEDに変えて電気代を節約
・食洗機を購入して水道代を抑える
・スマホを大手キャリアから格安SIMに変え、通信費を安くする
・車を売ってカーシェアリングを利用し、車の維持費を無くす
・住宅ローンの繰り上げ返済で利息を減らす

 

水道光熱費については最初こそ購入費は必要ですが、LEDライトも食洗機も使用期間が長くなるほど節約に繋がります。
また、通信費や車の維持費については、支払っている金額の割に使用量(利用頻度)が少ないことが考えられます。
より少ない出費に抑えられる格安SIMや、カーシェアリングの利用がおすすめです。

住宅ローンの繰り上げ返済は、ローン返済期間が短くなるほど支払う利息が少なくなります。
住宅購入当時より収入が増えている場合などは、繰り上げ返済を検討してみましょう。

35歳から貯金上手に!簡単なことから実践してみよう 

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今回は、30代のリアルな貯金額や35歳からでも始められる堅実な貯金方法などをご紹介しました。

  • 30代の貯金額中央値は独身が77万円、既婚が240万円
  • 約37%の独身が貯金ゼロ、一方で約13%は貯金額1000万円以上
  • 30代は結婚・子供の学費・住宅購入・老後資金などでお金が必要になる
  • 貯金を増やすには、先取り貯金・資産運用・固定費の見直しを行う

30代になると収入やプライベートの変化により、貯金額は人それぞれ差が大きくなる年代といえます。
今から少しずつでも貯えを増やしていくことが大切ですので、コツコツ貯金することを心がけましょう!

 

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