28歳の貯金はいくら?【独身・既婚別】みんなの平均貯金額と貯めるコツ

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更新日:2021/2/12

28歳となると仕事やプライベートで変化がある時期ではないでしょうか。
転職や独立、結婚などもあり、そろそろ貯金もしっかりしておきたい年代。
とはいえ、どのくらい貯金をしておくべきなのかイマイチわからないですよね。

そこで、この記事では、

  • 【独身・既婚別】20代の平均貯金額
  • 各ライフイベントと目標の貯金額
  • 上手な貯金のポイント

を紹介していきます。
ぜひ参考にしてくださいね!  

20代のリアルな貯金額は?独身・既婚別に貯金額を紹介

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早速20代の独身と既婚の場合のそれぞれの貯金相場を見ていきましょう!

貯金額については平均値と中央値を記載しています。平均値はデータを足し合わせ、データの個数で割った値なのに対して、中央値とはデータを並べたときにちょうど中央にある値。平均値は極端な数値があるとそれに大きく影響されてしまうため、貯金額においては中央値も紹介しています。 

【独身・既婚別】20代の貯金額の平均と中央値は?

20代の貯金額については、金融広報中央委員会が令和元年に行った 『家計と金融行動に関する世論調査』(※)の「金融商品の保有額」(金融資産非保有世帯含む)のデータをもとに紹介します。

しかし、20代は前半と後半で給与水準の差が大きく、28歳で考えたとき30代の貯金額の方が近い可能性も考えられます。
そこで、今回は20代と30代の貯金額を紹介します。

まずは独身の20代と30代の平均貯金額から見ていきましょう。 

【単身世帯の金融資産保有額】

  平均値 中央値
20代 106万円 5万円
30代 359万円 77万円

上記の金額は預貯金だけでなく、貯蓄性のある生命保険、債券や株式、投資信託など金融商品を含めたものです。平均値と中央値でかなり差があることから、貯金している人としていない人でかなり差があることが伺えます。

続いて、既婚者の貯金額を見てみましょう。 

【2人以上世帯の金融資産保有額】

  平均値 中央値
20代 165万円 71万円
30代 529万円 240万円

単身世帯に比べて、20代も30代も2人以上世帯の方が高いですが、これは共働きなど2人分の貯金を含めている場合もあるためです。
※出典:家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査] (知るぽると)
※出典:
家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査] (知るぽると)  

20代の4人に1人は「貯金していない」 

「手取り年収の貯蓄割合(金融資産保有世帯)」を見ると、単身世帯も2人以上世帯も手取りの10〜15%を貯金している」と回答した人がもっとも多かったです。
どのくらい貯金すべきかわからない人は、まずは「手取りの10〜15%」を目安にしてみると良いでしょう。
一方で、「貯金していない」と回答した人も単身世帯は27%、2人以上世帯は22%いました。
つまり、20代の独身者の約4人に1人は貯金していないということ。2人以上世帯も5人に1人は貯金していません。 これは30代も同じでした。
しっかり貯金している人と全く貯金していない人で、かなりの差があることが伺えます。    

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28歳で貯金はどれくらい必要?目標の貯金額

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みんなの平均貯金額はわかりましたが、気になるのは理想の貯金額。これから結婚したり、家庭をもったり、マイホームを購入したりする人も多くいるはず。そのためにはいくらくらい必要なのでしょうか?
そこで、ここからは28歳がこれから迎えることが多いライフイベントとその平均費用をご紹介します。
それぞれ必要となる貯金額を見ていきましょう。 

①結婚の平均費用は約558万円

リクルートのブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2019」(※)によると、結婚でかかる費用の全国平均額は以下の通り。

項目 全国平均
婚約指輪 36万5000円
結婚指輪 24万4000円
顔合わせ 7万円
結婚式 357万5000円
新婚旅行 61万2000円
新生活の準備 72万3000円
合計 558万4000円

結婚式ではご祝儀や親族援助も予想されるため、実際はもっと少ない場合も。一方で、式場や規模によっては、より高額になるケースもあります。

▼結婚の費用について詳しく知りたい方はこちらの記事をご覧ください。

※出典:リクルートのブライダル総研「ゼクシィ結婚とトレンド調査2019」

②出産の平均費用は1人約60〜70万円

厚生労働省の実態調査によると、赤ちゃん1人当たりにかかる出産費用は全国の医療機関で平均47万3626円。「そんなにかかるの?」と驚く方もいるかもしれませんが、「出産育児一時金」として健康保険から1児につき42万円が支給されるので負担は減らすことができます。
しかし、出産前の妊娠検診費用でも自己負担額の総額は10万円ほどと言われています。そのほか、マタニティ用品やベビーグッズの準備には5万〜10万円ほどかかることが多いようです。こういったものも含めると、妊娠・出産費用は総額で100万円前後かかります。

③教育費の平均費用は1人500万円〜1,000万円

文部科学省が行った「平成28年度子供の学習費調査」では、幼稚園3歳から高校までの15年間、すべて公立に通った場合の学習費総額は約540万円。一方、すべて私立に通った場合の学習費総額は約1770万円となっており、公立に比べて3倍以上の費用がかかります。
また、文部科学省令の資料から国立大学(※1)と私立大学の学費(※2)を見ると、 

<国公立大学>

入学料 約28万円
授業料(1年あたり) 約53万円
4年間の総額 約240万円

<私立大学>

  文系 理系
入学費 約23万円 約25万円
授業料(1年あたり) 約94万円 約129万円
4年間の総額 約397万円 約541万円

上記に加えて、大学は実家を出て一人暮らしになるケースも多く、そのため別途生活費も必要となります。国公立や私立によって教育費は異なるものの、大学進学だけでも一人あたり500万〜1000万ほどかかると考えられます。
▼大学の学費について詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。

※:文部科学省「国立大学等の授業料その他の費用に関する省令」
※:文部科学省「平成30年度 私立大学入学者に係る初年度学生納付金平均額の調査結果について」 

④住宅購入の平均費用は約4,113万円

住宅金融支援機構の「2018年度フラット35利用者調査報告」によると、全国・首都圏の住宅の購入平均価格は下記の通りです。

  全国 首都圏
注文住宅 3,390.4万円 3,687.8万円
建売住宅 3,442.1万円 3,833.8万円
新築マンション 4,437.2万円 4,940.5万円
中古戸建 2,473.3万円 2,991.2万円
中古マンション 2,982.5万円 3,234.5万円

頭金がなくても住宅ローンを組むことは可能ですが、頭金として支払う額が大きいほど返済額が減るので、多くの貯金があるに越したことはありません。
また、登記や契約にかかわる諸経費として物件価格の5%~10%ほどのお金がかかることも念頭に置いておいたほうがいいでしょう。
※出典:住宅金融支援機構「フラット35利用者調査」(2018年度)

⑤老後資金の平均費用は1人約3,000万円

公益財団法人 生命保険文化センターの「令和元年度 生活保障に関する調査」によると、「ゆとりある老後生活費」として必要な額は、月額で平均36万1000円という調査結果が出ています。
ここでの「ゆとりある老後生活費」とは、夫婦2人で老後生活を送る上で最低限必要な日常生活費に、旅行や趣味など、老後のゆとりのために使う費用を上乗せした金額。
対して、日本年金機構が令和2年4月に発表した年金額は以下の通りです。

【令和2年4月分からの年金額等について】

  令和2年度(月額)
国民年金
(老齢基礎年金満額)
6万5141円
厚生年金
(夫婦2人分の老齢基礎年金を
含む標準的な年金額)
22万724円

厚生年金に加入している場合の標準的な年金月額は約22万円なので、ゆとりある老後生活費を確保するには、ひと月あたり14万円を貯金から上乗せする必要があります。
貯金が2000万円あったとしても、12年ほどで底をつきる計算です。
自営業などで厚生年金に加入していない場合や、厚生年金でも年金受給額が月22万円を下回る場合、支給される年金額自体が減っていった場合は、もっと早くに貯金2000万円はなくなってしまいます。

65歳で定年退職し、100歳まで生きると仮定すると、老後の35年間で夫婦でゆとりある生活を送るために必要な貯金は、14万円×12か月×35年=5880万円
つまり、ゆとりある老後生活を送るためには、貯金2000万円では足りない可能性が高く、1人あたり約3000万円の貯金が必要になるということです。 

※出典:公益財団法人 生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査(速報版)」
※出典:日本年金機構 令和2年4月分からの年金額等について 

28歳から貯め上手に!賢い貯金のコツ5選

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ライフイベント毎の必要金額の目安がわかったところで、次は貯金を成功させるポイントを理解しておきましょう。ここでは、特に重要なポイントを5つ紹介していきます。 

①とにもかくにも先取り貯金!

挫折することなくお金を貯めるなら、先取り貯金の習慣をつけましょう。先取り貯金とは、給料から貯金に回すお金を差し引き、残りのお金で生活をすること。人間の意志は弱いので、お金があれば使ってしまいます。残ったお金を貯金しようと思っても、ついつい使ってしまって挫折してしまうのです。

そこで、おすすめは毎月の給与日に天引きされるような「財形貯蓄」や「社内預金」を活用すること。勝手に給料から引かれていくので、貯金分はなかったものとして考えることができます。 
貯金方法について知りたい方は下記の記事をご覧ください。

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②つみたてNISAやiDeCo、投資信託など資産運用を始める

積立投資も考えてみましょう。「NISA(ニーサ)」や「iDeCo(イデコ)」という言葉、一度は聞いたことがありませんか?

老後資金を貯めるのに国が推奨しているのが、「つみたてNISA」や「確定拠出年金(企業型DC/iDeCo)」など税優遇制度を活用したつみたて投資です。
今は銀行に預金しても金利が低いため、お金は増えません。金利が0.01%だとすると、毎月1万円預けても30年後に元本360万円に対して、たった5,000円くらいしか増えないのです。しかし、つみたて投資なら利回り5%だとしたら、元本に対して倍以上の約470万円(※)が増えることが期待できます。
金融庁の「資産シミュレーション」参照

「投資=ギャンブル」と思っている人も少なくありませんが、そんなことはありません。資産価値の変動を長期的視点でとらえることで、安定的なリターンを期待できる可能性が高まります。また、長期投資ならほったらかしで良いので、日々の相場状況・値動きを監視し、投資のタイミングを計る必要がありません。
長期投資は時間が味方になりますから、1日でも早く始めることが大切。
資産運用についてもっと知りたいという人は、こちらの記事をご覧ください。

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③アプリを使って毎月の支出を把握する

貯金ができない人は、自分がどれだけ使っているかを分かっていないことがよくあります。
しかし、なんとなくお金を使うのはよくありません。何にどれくらい使ったかをしっかりと把握することで、お金の流れがイメージできるようにすることが大切。
「マネーフォワード ME」や「Moneytree」など、スマホで簡単に管理できる家計簿アプリはたくさんあります。それらを活用して、日々の支出を把握していきましょう。

④固定費を見直して無駄な出費を減らす

挫折することなくお金を貯めるには、無駄な出費を減らすことも重要です。
「安いから」と衝動買いしてしまいそうな時は、本当に必要かどうか自問自答するのです。貯金ができている人は、本当に必要なものだけを購入しています。
とはいえ、心構えだけで出費を減らすなんて、なかなかできることではありませんよね。そこで、以下の固定費から削減してみましょう!

固定費 削減方法の例
住居費 少しでも家賃の安いところに住む
家賃の値下げ交渉を行う
通信費 大手キャリアから格安スマホに乗り換える
インターネット回線をスマホとのセット割が使えるものにする
保険料 無駄な保険に入っていないか見直す
水道光熱費 供給会社や契約プランを変更して基本料金を下げる
サブスクリプションサービス ジムや動画配信サービスなど、利用頻度の低いものは解約する

固定費を削減するだけで、確実に無駄な出費を抑えることができます。
今すぐできそうなものから見直してみましょう!

⑤家計の見直しや資産運用などお金の専門家に相談する

「一人ではなかなか貯金ができない」という人は、ファイナンシャルプランナーに相談してみましょう。貯金や投資などの専門知識を豊富に持っているFPなら、あなたにあった管理や貯蓄方法をアドバイスしてくれます。

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貯金は出来ることから少しずつ始めよう

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28歳の貯金の平均額が貯めるコツなどをご紹介してきました。
最初は難しいかもしれませんが、天引き貯金や固定費の削減などを行うと、自動的にお金が貯まりやすくなります。できることから少しずつ始めてみましょう。

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この記事の執筆者

オカネコ編集部

お金メディア「オカネコ」は情報を読んで終わりではなく、「自分のケースはどうすればいいか詳しく知りたい」という人のために、お金のプロであるFPやIFAに無料で相談できるサービス、「お金の健康診断」 を運営中。記事からすぐに専門家にチャット相談ができます。

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