年代・世帯別の平均貯金額を紹介!無理なく貯めるコツも解説

f:id:haruka_sako:20200529152246j:plainこんにちは、オカネコ編集部です!
 
今回のテーマは、貯金。

普段なかなかお金の話をする機会はありませんが、みんながどれくらい貯金しているのか気になる人は多いはず。

そこで、この記事では、

・【年代・世帯別】の平均貯金額
・年代別に必要な貯金額
・上手な貯金方法

を紹介していきます。

ぜひ参考にしてくださいね!

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【年代・世代別】みんなの平均貯金額は?

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早速みんなの平均貯金額を見ていきましょう。


ちなみに、貯金額については平均値と中央値を記載しています。
中央値とはデータを並べたときにちょうど中央にある値のことを言います。

・平均値:データを足し合わせ、データの個数で割った値
・中央値:データを小さい(または大きい)順に並べ、真ん中に来る値


平均値は極端な数値があるとそれに大きく影響されてしまうため、貯金額においては中央値も紹介しています。

【年代・世帯別】貯金額の平均と中央値は?

まずは独身世帯の平均貯金額から見ていきます。

金融広報中央委員会が令和元年に行った 『家計と金融行動に関する世論調査』(※)の「金融商品の保有額」(金融資産非保有世帯含む)によると、単身世帯の平均貯金額は以下の通りでした。  

 

【単身世帯の金融資産保有額】

  平均値 中央値
20代 106万円 5万円
30代 359万円 77万円
40代 564万円 50万円
50代 926万円 54万円
60代 1,335万円 300万円

 

上記の金額は預貯金だけでなく、貯蓄性のある生命保険、債券や株式、投資信託など金融商品を含めたものです。

平均値と中央値に大きな開きがあることから、しっかり貯金している人とそうでない人ではかなりの差があることが伺えます。

続いて、既婚者の平均貯金額を年代別に見てみましょう。

 

【2人以上世帯の金融資産保有額】

  平均値 中央値
20代 165万円 71万円
30代 529万円 240万円
40代 694万円 365万円
50代 1,194万円 600万円
60代 1,635万円 650万円
70代 1,314万円 460万円

単身世帯に比べて2人以上世帯の貯金額は高いですが、これは共働きなど2人分の貯金を含めているため。

とはいえ、2人以上世帯の平均値と中央値を見てもかなり差があります。


また、2人以上世帯は預貯金の次に生命保険を多く保有していました。

これは、子どもがいることで学資保険などに加入していることが考えられます。

※出典

家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査] (知るぽると)

家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査] (知るぽると) 

 

貯金の割合は?平均は手取りの10〜15%未満

それでは、いくらくらい貯金をしているのでしょうか?

「手取り年収の貯蓄割合(金融資産保有世帯)」を見ると、単身世帯と2人以上世帯どちらももっとも多いのは「手取りの10〜15%未満を貯金している」という回答でした。

貯金ゼロ!?約3人に1人は貯金していない 

「貯金していない」と回答した人も単身世帯は約37%、2人以上世帯は約33%いました。

つまり、約3人に1人は貯金していないということ。

しっかり貯金している人と全く貯金していない人で、老後資金への準備にもかなりの差がでることが予想されます。  

 

貯金はどれくらい必要?年代別に必要な貯金額を計算

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ここからは、各世代で迎えることが多いさまざまなライフイベントとその平均費用を紹介。

それぞれ必要となる貯金額の目安を知っておきましょう。

①必要な貯金額:結婚は1人約280万円

「ゼクシィ結婚トレンド調査2018(全国推計値)」によれば、結婚費用のための貯蓄平均額は二人で317万2000円。

しかし、いざ結婚すると結婚指輪や新居への準備などにもお金がかかります。

 

・婚約指輪の平均額:36万5000円

・結婚指輪の平均額:平均24万4000円(二人分)

・結婚式の費用平均:357万5000円

・新婚旅行の平均額:61万2000円

・新生活の準備費用の平均:72万3000円

 

結婚式ではご祝儀や親族援助も予想されますが、上記の平均額で計算すると結婚するにあたり、1人約280万ほど必要だと言えるでしょう。

②必要な貯金額:出産は1人約100万円

厚生労働省の実態調査によると、赤ちゃん1人当たりにかかる出産費用は全国の医療機関で平均47万3626円

「そんなにかかるの?」と驚く方もいるかもしれませんが、「出産育児一時金」として
健康保険から1児につき42万円が支給されるので負担は減らすことができます。

しかし、出産前の妊娠検診費用でも自己負担額の総額は10万円ほどと言われています。

そのほか、マタニティ用品やベビーグッズの準備には5万〜10万円ほどかかることが多いようです。
こういったものも含めると、妊娠・出産費用は総額で100万円前後かかります。

必要な貯金額:子供の教育費は1人500〜1,000万円

文部科学省が行った「平成28年度子供の学習費調査」では、幼稚園3歳から高校までの15年間、すべて公立に通った場合の学習費総額は約540万円

一方、すべて私立に通った場合の学習費総額は約1770万円となっており、公立に比べて3倍以上の費用がかかります。

また、文部科学省令の資料から国立大学(※1)と私立大学の学費(※2)を見ると、 

<国公立大学>

入学料     :約28万円
授業料     :約53万円 

4年間の総額 :約240円

<私立大学>

入学費(施設設備費含む):
・理系約43万円
・文系約38万円
授業料:
・理系約110万円
・文系約78万円

4年間の総額:理系約541万円
文系約397万円
 

上記に加えて、大学は実家を出て一人暮らしになるケースも多く、そのため別途生活費も必要となります。

国公立や私立によって教育費は異なるものの、大学進学だけでも一人あたり500万〜1000万ほどかかると考えられます。
▼大学の学費について詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。

※(1)文部科学省「国立大学等の授業料その他の費用に関する省令」

※(2)文部科学省「平成30年度 私立大学入学者に係る初年度学生納付金平均額の調査結果について」 

④必要な貯金額:住宅購入の全国平均は約4,113万円

自宅購入(土地付注文住宅)の全国平均は約4,113万円、首都圏は約4,775万円(※)です。
住宅を購入する際の頭金目安は、物件価格の2割程度と言われており、首都圏なら約1,000万円程度となります。
もちろん、頭金として支払う額が大きいほど返済額が減るので、多くの貯金があるに越したことはありません。

また、登記や契約にかかわる諸経費として物件価格の5%~10%ほどのお金がかかることも念頭に置いておいたほうがいいでしょう。

※出典:住宅金融支援機構「フラット35利用者調査」(2018年度)

必要な貯金額:老後資金は1人約3,000万円

かつて「老後2000万問題」が話題となりましたが、老後資金は2000万円あれば十分なのでしょうか。

 

『令和元年度生活保障に関する調査(公益財団法人生命保険文化センター)』(※)における「ゆとりある老後生活費」のデータでは、夫婦2人合わせて月々約36万円の生活費があれば、ゆとりを持って生活できるとされています。
ここでの「ゆとりある老後生活費」とは、夫婦2人で老後生活を送る上で最低限必要な日常生活費に、旅行や趣味など、老後のゆとりのために使う費用を上乗せした金額です。 

一方、日本年金機構が令和2年4月に発表した年金額は以下の通りです。

【令和2年4月分からの年金額等について】

  令和2年度(月額)
国民年金
(老齢基礎年金満額)
6万5141円
厚生年金
(夫婦2人分の老齢基礎年金を
含む標準的な年金額)
22万724円

 

厚生年金に加入している場合の標準的な年金月額は約22万円なので、ゆとりある老後生活費を確保するには、ひと月あたり14万円不足していることに。

仮に65歳で退職し、100歳まで生きるとすると、老後の35年間で必要な貯金は、14万円×12か月×35年=5880万円

つまり、ゆとりある老後生活を送るためには、貯金2000万円では足りない可能性が高く、1人あたり約3000万円の貯金が必要だと考えられます。

自営業などで厚生年金に加入していない場合や、厚生年金でも年金受給額が月22万円を下回る場合、支給される年金額自体が減っていった場合は、さらに準備が必要でしょう。

※出典:公益財団法人 生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査(速報版)」
※出典:日本年金機構 令和2年4月分からの年金額等について 

万が一に備えて給料6か月〜1年分も貯めておこう

人生は思いもよらないトラブルに直面することも。
病気や失業などで、収入が得られなくなることも考えられます。

その状況を乗り切るためには、手取り給与の6か月~1年分の資金を目安に準備しておくのが理想。

「結婚や教育費など将来のことにもお金がかかるのに、どうやってそんなに貯めるの?」と思う人もいるでしょう。

次の章で上手に貯金するコツを紹介していきます!

 

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上手に貯金するポイント5選

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各イベント毎にかかる金額の目安がわかったところで、「どうやってそんなに貯めるの?」と思う人もいますよね。

ここからは貯金を成功させるために、特に重要なポイントを5つ紹介していきます。

①とにもかくにも先取り貯金!

挫折することなくお金を貯めるなら、先取り貯金の習慣をつけましょう。

先取り貯金とは、給料から貯金に回すお金を差し引き、残りのお金で生活をすること。

人間の意志は弱いので、お金があれば使ってしまいます。
残ったお金を貯金しようと思っても、ついつい使ってしまって挫折してしまうのです。

そこで、おすすめは毎月の給与日に天引きされるような「財形貯蓄」や「社内預金」を活用すること。

勝手に給料から引かれていくので、貯金分はなかったものとして考えることができます。

②つみたてNISAなど資産運用を始める

先取り貯金を応用して、先取り投資も考えてみましょう。

「つみたてNISA(ニーサ)」という言葉、一度は聞いたことがありませんか?

老後資金を貯めるのに国が推奨しているのが、つみたてNISAと呼ばれる非課税制度を活用したつみたて投資です。

今は銀行に貯金しても金利が低いため、預貯金ではお金は増えません。

金利が0.01%だとすると、毎月1万円預けても30年後に元本360万円に対して、たった5,000円くらいしか増えないのです。

しかし、積立投資なら利回り5%だとしたら、元本に対して倍以上の約470万円(※)が増えることが期待できます。

金融庁の「資産シミュレーション」参照

 

「投資=ギャンブル」と思っている人も少なくありませんが、そんなことはありません。

資産価格の変動を長期的視点でとらえることで、安定的なリターンを期待できる可能性が高まります。

また、長期投資ならほったらかしで良いので、日々の相場状況・値動きを監視し、投資のタイミングを計る必要がありません。

40歳なら老後まで20年以上あり、今から始めても間に合います。

時間を味方につけるべう、1日でも早く始めましょう。

長期投資についてもっと知りたいという人は、こちらの記事をご覧ください。

③アプリを使って毎月の支出を把握する

貯金ができない人は、自分がどれだけ使っているかを分かっていないことがよくあります。
しかし、なんとなくお金を使うのはよくありません。
何にどれくらい使ったかをしっかりと把握することで、お金の流れがイメージできるようにしましょう。
 
「マネーフォワード ME」や「Moneytree」など、スマホで簡単に管理できる家計簿アプリはたくさんあります。
それらを活用して、日々の支出を把握していきましょう。

④無駄な出費を減らす

挫折することなくお金を貯めるには、無駄な出費を減らすことも重要です。
「安いから」と衝動買いしてしまいそうな時は、本当に必要かどうか自問自答するのです。
貯金ができている人は、本当に必要なものだけを購入しています。

とはいえ、心構えだけで出費を減らすなんて、なかなかできることではありませんよね。

そこで、以下の固定費から削減してみましょう!

 

①住居費
例)少しでも家賃の安いところに住んだり、家賃の値下げ交渉を行う

②通信費
例)ドコモやau、ソフトバンクなど大手キャリアを使っている人は、格安スマホに乗り換えたり、スマホとのセット割が使えるインターネット回線にしてみる

③水道光熱費
例)供給会社や契約プランを変更して基本料金を下げる

④保険
例)生命保険など本当に必要なものか契約を見直す

⑤サブスクリプションサービス
例)ジムやNetflixなどの動画配信サービスなどに入ったままで、利用頻度の低いものは解約する

 

固定費を削減するだけで、確実に無駄な出費を抑えることができます。
今すぐできそうなものから見直してみましょう!

⑤家計の見直しや資産運用などお金の専門家に相談する

「一人ではなかなか貯金ができない」という人は、ファイナンシャルプランナーに相談してみましょう。

貯金や投資などの専門知識を豊富に持っているFPやIFA(独立系金融アドバイザー)なら、あなたにあった管理や貯蓄方法をアドバイスしてくれます。

 

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貯金は1日でも早く・長く続けることが大切

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年代・世代別の平均貯金額、各イベントにかかる費用、上手に貯める方法をご紹介してきましたが、いかがでしたか?
お金を貯めるには1日でも早く、そして継続することが大切。

今回ご紹介した中で、できそうなことから始めてみてくださいね!

 

また、「家計のどこを見直せばいいのかわからない」「投資を始めたいけど何から始めればいいのかわからない」という人は、FPや資産運用のプロであるIFA(独立系金融アドバイザー)に相談してみましょう!

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この記事の執筆者

オカネコ編集部

お金のことって調べても難しくてよくわからない。でも、相談できる人も見当たらない…。

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編集部メンバーも節約・貯金やつみたてNISA、株式投資などを実践しながら、かゆ〜いところに手が届くお金の情報メディアを目指しています。

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