【独身・既婚別】40歳の貯金額は?子育てや老後に必要な金額と貯めるコツ

f:id:haruka_sako:20200529150709j:plainこんにちは、オカネコ編集部です!
 
40歳になると、責任ある役職についたり、収入も上がる年代ですよね。
その一方で、子供の進学や住宅ローンの返済、介護費用など出費も多く、思うように貯金ができずに焦りや不安を感じる人も少なくないのでは。

そこで、この記事では、

・【独身・既婚別】40代の平均貯金額
・40代の平均給与額
・教育費と老後で必要な費用
・上手な貯金方法

を紹介していきます。ぜひ参考にしてくださいね。

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40代のリアルな貯金額は?独身・既婚別に貯金額を紹介

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40代の独身と既婚の場合のそれぞれの貯金相場について見ていきましょう。 

 

ちなみに、貯金額については平均値と中央値を記載しています。
中央値とはデータを並べたときにちょうど中央にある値のことを言います。

・平均値:データを足し合わせ、データの個数で割った値
・中央値:データを小さい(または大きい)順に並べ、真ん中に来る値


平均値は極端な数値があるとそれに大きく影響されてしまうため、貯金額においては中央値も紹介しています。

【独身・既婚別】40代の貯金額の平均と中央値は?

金融広報中央委員会が令和元年に行った 『家計と金融行動に関する世論調査』(※1)の「金融商品の保有額」(金融資産非保有世帯含む)によると、独身と既婚者の平均貯金額は以下の通りでした。  

【40代の金融資産保有額】

  平均値

中央値

独身 564万円 50万円
既婚 694万円 365万円

上記の金額は預貯金だけでなく、貯蓄性のある生命保険、債券や株式、投資信託など金融商品を含めたものです。

 

2人以上世帯の貯金額が高いですが、これは共働きなど2人分の貯金を含めている場合もあります。

とはいえ、単身と2人以上世帯の中央値を見てもかなり差があります。

子供の進学などに備えて2人以上の世帯の方がしっかり貯金していることが伺えます。

また、2人以上世帯は預貯金の次に生命保険を多く保有していました。

これは、子どもがいることで学資保険などに加入していることが考えられます。

※1

家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査] (知るぽると)

家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査] (知るぽると) 

40歳はどのくらい貯金すべき?みんなの平均給与を紹介

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40代の平均貯金額を紹介しましたが、自分の貯金額と比べてどうでしたか?

貯金しようと思っても、ある程度の給与がなければ難しいもの。

そこで、ここからはみんなの平均収入をご紹介。

厚生労働省が令和元年に行った『賃金構造基本統計調査』(※2)のデータをもとに、40〜44歳の男女別の平均給与(月額)を見てみましょう。

 

【40〜44歳の平均給与額】

男女計 32万9600円
男性 36万100円
女性 26万8600円

 

上記は、所定内給与で時間外手当や休日出勤手当などは含まれておらず、所得税等を控除する前の額です。

一般的に手取りは総支給金額の75~85%と言われているため、男女計の手取りは約25万〜28万円となります。

※2 令和元年賃金構造基本統計調査(厚生労働省)

もっとも多い貯金の割合は手取り年収の10〜15% 

それでは、いくらくらい貯金をしているのでしょうか?
「手取り年収の貯蓄割合(金融資産保有世帯)」(※1)を見ると、2人以上世帯でもっとも多いのは「手取りの10〜15%を貯金している」と回答している人で約24%でした。
一方、単身世帯は「手取りの5〜10%を貯金している人」がもっとも多く18%ほど。

 

つまり、40歳の給与の手取り額が約25万〜28万円だとすると、2人以上世帯は毎月約2万5000円〜3万8000円単身世帯は約1万3000円〜3万円ほど貯金していることになります。

40代でも約3人に1人は貯金していない 

40代の中には、貯金していない人も。

「貯金していない」と回答した人も単身世帯は約30%、2人以上世帯は約18%いました。

つまり、40代の独身者の約3人に1人は貯金していないということ。

2人以上世帯も5人に1人は貯金していません。 

しっかり貯金している人と全く貯金していない人で、老後資金への準備にもかなりの差がでることが予想されます。  

40歳で貯金はどれくらい必要?教育費や老後資金を紹介

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40歳は実際にどれくらいの貯金があれば安心できるのでしょうか。

ここからは、40代でもっとも支出の多い子供の教育費と老後資金の目安を紹介。

それぞれ必要となる貯金額を見ていきましょう。

①40代で必要な貯金額:大学までの教育費は1人約1,000万円

文部科学省が行った「平成28年度子供の学習費調査」では、幼稚園3歳から高校までの15年間、すべて公立に通った場合の学習費総額は約540万円

一方、すべて私立に通った場合の学習費総額は約1770万円となっており、公立に比べて3倍以上の費用がかかります。

また、文部科学省令の資料によると4年間の国立大学(※3)と私立大学の学費(※4)は以下の通りです。

 

【大学4年間の学費】

国立大学

242万5,200円

【文系】私立大学 397万7,697円
【理系】私立大学 541万6,925円 

  

上記に加えて、大学は実家を出て一人暮らしになるケースも多く、そのため別途生活費も必要となります。

国公立や私立によって教育費は異なるものの、大学進学だけでも一人あたり240万〜500万ほどかかると考えられます。

▼大学の学費について詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。

(※3)文部科学省「国立大学等の授業料その他の費用に関する省令」

(※4)文部科学省「平成30年度 私立大学入学者に係る初年度学生納付金平均額の調査結果について」 

②40代で必要な貯金額:老後資金は1人約3,000万円

公益財団法人 生命保険文化センターの「令和元年度 生活保障に関する調査」によると、「ゆとりある老後生活費」として必要な額は、月額で平均36万1000円という調査結果が出ています。

ここでの「ゆとりある老後生活費」とは、夫婦2人で老後生活を送る上で最低限必要な日常生活費に、旅行や趣味など、老後のゆとりのために使う費用を上乗せした金額を言います。
対して、日本年金機構が令和2年4月に発表した年金額は以下の通りです。

【令和2年4月分からの年金額等について】

  令和2年度(月額)
国民年金
(老齢基礎年金満額)
6万5141円
厚生年金
(夫婦2人分の老齢基礎年金を
含む標準的な年金額)
22万724円

 

厚生年金に加入している場合の標準的な年金月額は約22万円なので、ゆとりある老後生活費を確保するには、ひと月あたり14万円を貯金から上乗せする必要があります。
貯金が2000万円あったとしても、12年ほどで底をつきる計算。
自営業などで厚生年金に加入していない場合や、厚生年金でも年金受給額が月22万円を下回る場合、支給される年金額自体が減っていった場合は、もっと早くに貯金2000万円はなくなってしまいます。

 

65歳で定年退職し、100歳まで生きると仮定すると、老後の35年間で夫婦でゆとりある生活を送るために必要な貯金は、14万円×12か月×35年=5880万円

つまり、ゆとりある老後生活を送るためには、貯金2000万円では足りない可能性が高く、1人あたり約3000万円の貯金が必要になるということです。

※出典:公益財団法人 生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査(速報版)」
※出典:日本年金機構 令和2年4月分からの年金額等について

40歳から上手に貯金!貯めるコツ5選

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子供の教育費や老後資金の目安がわかったところで、「どうやってそんなに貯めるの?」と思う人もいますよね。

ここからは貯金を成功させるために、特に重要なポイントを5つ紹介していきます。

①お金が勝手に貯まる仕組み!先取り貯金をする

挫折することなくお金を貯めるなら、先取り貯金の習慣をつけましょう。

先取り貯金とは、給料から貯金に回すお金を差し引き、残りのお金で生活をすること。

人間の意志は弱いので、お金があれば使ってしまいます。
残ったお金を貯金しようと思っても、ついつい使ってしまって挫折してしまうのです。

そこで、おすすめは毎月の給与日に天引きされるような「財形貯蓄」や「社内預金」を活用すること。

勝手に給料から引かれていくので、貯金分はなかったものとして考えることができます。

まさに、自分の意思とは関係なく、お金が勝手に貯まっていく仕組みなのです。

②つみたてNISAやiDeCoなど資産運用を始める

今は銀行は低金利な時代。
金利が0.01%だとすると、毎月1万円預けても30年後に元本360万円に対して、たった5,000円くらいしか増えないのです。


「銀行に預けててももったいない…もっと効率的に運用したい」という人は、「NISA(ニーサ)」や「iDeCo(イデコ)」がおすすめ。

つみたてNISAとは、投資で得た利益を非課税にできる制度で、毎月決まった金額を積立投資できます。
非課税期間は20年間で、その間にいつでもお金を手元に戻すことが可能。
ただし年間の投資額は40万円が上限となっています。
つみたてNISAのメリットは、国が長期投資向けに厳選した投資信託を購入できる点です。
特に投資初心者は、投資先を選ぶ手間を削減できるでしょう。

デメリットは、つみたてNISAで購入できるのが投資信託だけである点。
また一般口座で購入した投資信託は、後からつみたてNISA口座に移動できません。

そしてiDeCo(個人型確定拠出年金)とは、個人で用意する私的年金です。
つみたてNISAと同様、毎月決まった金額を拠出します。
拠出した掛金は、自分の好きな方法で運用できます。
運用方法は大きく分けて次の2種類。

  • 元本確保型…定期預金や保険で運用
  • 元本変動型…株式や投資信託で運用

iDeCoには「掛金が全額所得控除できる」「年金の受け取り時に一定額の税金を控除できる」「投資による利益を非課税にできる」メリットがあります。
一方で、毎月の掛金に上限がある点や、60歳になるまで引き出せない点がデメリットです。

 

つみたてNISAとiDeCoは税金の優遇制度があり、資産形成におすすめ。
特につみたてNISAは少額から始められますし、金融庁が定めた基準を満たす長期積立投資に適した商品から選ぶので初心者でも安心です。

「投資=ギャンブル」と思っている人も少なくありませんが、そんなことはありません。

資産価格の変動を長期的視点でとらえることで、安定的なリターンを期待できる可能性が高まります。
また、長期投資ならほったらかしで良いので、日々の相場状況・値動きを監視し、投資のタイミングを計る必要がありません。
40歳なら老後まで20年以上あり、今から始めても間に合います。

時間を味方につけるべく、1日でも早く始めましょう。

③アプリを使って毎月の支出を把握する

貯金ができない人は、自分がどれだけ使っているかを分かっていないことがよくあります。
しかし、なんとなくお金を使うのはよくありません。
何にどれくらい使ったかをしっかりと把握することで、お金の流れがイメージできるようにしましょう。
 
「マネーフォワード ME」や「Moneytree」など、スマホで簡単に管理できる家計簿アプリはたくさんあります。
それらを活用して、日々の支出を把握していきましょう。

④固定費を見直し、無駄な出費を減らす

固定費を削減するだけで、確実に無駄な出費を抑えることができます。
今すぐできそうなものから見直してみましょう!
具体的には、以下の項目です。

 

・保険
・水道光熱費
通信費
・サブスクリプションサービス

 

保険は入りっぱなしになり、不必要なものまで払ってしまっているなんて場合が珍しくありません。
ライフステージの変化とともに、生命保険など本当に必要なものか契約を見直してみましょう。

また、通信費ではドコモやau、ソフトバンクなど大手キャリアを使っている人は、格安スマホへの乗り換えがおすすめ。
これだけでも毎月の支払いは5000円近く抑えられるでしょう。

ジムやNetflixなどのサブスクリプションサービスは利用している人も多いですが、利用頻度の低いものはもったいないですから解約を検討してみてください。

⑤家計の見直しや資産運用などお金の専門家に相談する

「一人ではなかなか貯金ができない」という人は、ファイナンシャルプランナーに相談してみましょう。

貯金や投資などの専門知識を豊富に持っているFPやIFA(独立系金融アドバイザー)なら、あなたにあった管理や貯蓄方法をアドバイスしてくれます。

 

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40歳の貯金は1日でも早く!コツコツ続けることが大切

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40歳の貯金の平均額が貯めるコツなどをご紹介してきましたが、いかがでしたか?
1日でも早く行動することが大切なので、できることから始めてみてくださいね。

 

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この記事の執筆者

オカネコ編集部

お金のことって調べても難しくてよくわからない。でも、相談できる人も見当たらない…。

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編集部メンバーも節約・貯金やつみたてNISA、株式投資などを実践しながら、かゆ〜いところに手が届くお金の情報メディアを目指しています。

また、情報を読んで終わりではなく、「自分のケースはどうすればいいか詳しく知りたい」という人のために、お金のプロであるFPやIFAに無料で相談できるサービス、「お金の健康診断」 を運営中。

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