2020年の株価暴落確率が高まった。それを示す重要イベントとは?

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執筆者: 西出 滋 @300億円運用していた元外資ファンドマネージャーです。
得意分野: 資産運用、ライフプランニング、教育資金、住宅ローン、老後資金、相続、投資 /お金の勉強

 

それでは、今日も、資産運用に役立つ内容を発信していきます。
※この内容は2020年3月3日に公開した内容です。

今回のテーマは株価暴落についてです。

筆者は米国株に対して従来、短期的には弱気(株価は下落)、しかし、2020年年間および長期では強気(株価は上がる)の立場をとって来ました。

しかし今回、2020年の株価見通しについて変更せざるを得ないイベント(出来事)が起こりました。

今回は、その内容について紹介します。

 

■ 株価見通しについて変更せざるを得ないイベントとは?

 

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そのイベントとは、米連邦準備制度理事会(FRB、米国の中央銀行)による緊急かつ一度に50bp(0.5%)の利下げです。

2019年8月から開始した利下げ局面は、今回を加えると合計1.25%になります。

FRBによる一度に50bp利下げ、かつ一連のサイクルで合計0.75%超の利下げ実施と、1995年以降のリセッション(景気後退)は過去2度ともにリンクしています。

それは、IT(ドットコム)バブル崩壊とリーマンショックであり、いずれも株価暴落を引き起こしました。

2020年は、ここまで拡大を続けてきた中央銀行による過剰流動性バブルが破裂する可能性が高まりました。

 

■ 現状(3月3日時点)の株価確認

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直近の米国株価(S&P500)の底値は2月28日の2855.84です。

3月3日にS&P500は2.81%下落しましたが株価は3003.37であり2月28日よりまだ上にいます。

2月19日高値3393.52から2月28日までの下落幅は15.8%であり、現状では上昇局面の中の一時的な株価調整の範囲を逸脱していません。

米国ウォール街(金融街)では、直近の高値から20%の下落が実現して初めて弱気相場(下げ相場、ベアマーケット)と呼びます。

現状では弱気相場入りしておらず、ITバブル崩壊やリーマンショックのような暴落とは程遠い水準です。株価が暴落しなければ景気後退に陥るリスクは小さくなります。


■ 弱気相場の定義

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米国ウォール街では、米国の大型株がピークから底まで20%下落することを弱気相場と定義します。

「20%」には特に合理的な理由はなく、過去の経験則から決められたもので1980年半ばに定着したと言われています。

弱気相場············································  20%以上の下落
調整······················································· 10%以上20%未満の下落
下げ、反落、押し目······················  10%未満の下落


米S&P500指数の下落率の比較(除く配当効果)

COVID–19
2月19日高値········3393.52 
2月28日安値········2855.84 
下落率 15.8%

IT(ドットコム)バブル崩壊
2000年3月高値········1552.87 
2002年10月安値········768.63ドル 
下落率 50.5% 

リーマンショック 
2007年10月高値········1576.09 
2009年3月安値········666.79ドル 
下落率 57.7% 

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■ 見通しの変更

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かねてから市場で、米国株価は上昇局面に入ってから既に11年が経過し、安値から5倍に上昇しているため、そろそろ景気後退=株価下落になってもおかしくないという意見がありました。

一方で筆者は、2月18日の「アップルショック2020」で記した通り、短期的には株価下落に見舞われるものの、2020年年間を通せば株価は上昇するとの見通しを持っていました。

しかし、3月3日にFRBが実施した一度に50bpの利下げによって従来の見通しを変更します。

 

■ 一度に50bpの利下げは景気後退を示唆

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今回も含めた1995年以降過去5回の米国利下げサイクル(局面)の合計利下げ幅を確認します。

【1995年–1996年】 0.75% 3回
【1998年】     0.75% 3回
【2001年–2003年】 5.50% 12回 IT(ドットコム)バブル崩壊
【2007年–2008年】 5.00% 8回 リーマンショック
【2019年–直近】  1.25% 4回(2020年3月3日現在)


以下の内容は、筆者が会員向けに配信しているニュースレター2019年9月6日「株式市場延命の可能性高まる」からの引用です。

(ここから)

●解説
米紙ウォールストリートジャーナルによると、今月(2019年9月)17、18日に開催される米連邦公開市場委員会(FOMC)での利下げ幅は、25bp(0.25%)となりそうです。この報道が正しければ、米連邦準備制度理事会(FRB)は、
将来起こるかもしれない危機に裁量余地を残すことになります。

これは市場参加者の安心感を誘い、
株式市場の延命へとつながるでしょう。


・次回FOMCでの利下げ幅予想
2019年9月17、18日では25bpが有力。

金融当局メンバーのスピーチとのインタビューによると、
景気減速と戦うための積極的な
ハーフポイントカット(50bp、0.5%利下げ)のアイデアは、
中央銀行内であまり支持を得ていません。

・利下げ幅が重要
今回のFOMCでは利下げの有無だけでなく、
利下げ幅が重要な意味を持ちます。

仮に50bpの利下げが実施された場合、
市場はどのような反応を示すでしょうか。
短期的には予想以上の利下げを好感して
株式市場は上昇するかもしれません。

しかし冷静になった後の市場の受け止め方は異なると予想します。

一度に50bpという大幅な利下げが必要なほど景気が悪化していると
FRBが判断したと理解するでしょう。

この際には株式市場から資金が流出する事態が考えられます。

・過去3回の利下げ局面の検証
1998年の利下げ局面では、
25bp刻みで計3回の利下げで景気は回復局面に入りました。

一方で2000年、2007年の利下げ局面では、
50bp以上の利下げが繰り返されたにも関わらず
景気が回復することはありませんでした。

2000年はドットコムバブル、
2007年はリーマンショックに続くサブプライムバブルです。

・通常の景気後退(減速)か中央銀行バブル崩壊か
今回FOMCでの利下げが25bpであれば、
通常の景気後退(減速)での利下げ局面でしょう。

仮に50bpとなれば、
ドットコムバブル、サブプライムバブルに続く
バブルの崩壊の可能性が高まります。過剰流動性に端を発した中央銀行バブルがいよいよ崩壊すると言えます。

●根拠となるニュース
Fed Lines Up Another Quarter-Point Rate Cut
(ここまで)


過去ニュースレターで紹介した通り、米中央銀行のFRBが一度に50bp以上という大幅な金利引き下げを実施し、かつ一連の金利引き下げサイクルの利下げ合計が0.75%超になった場合、過去2度とも景気後退と株価暴落(ITバブル(ドットコム)バブル、リーマンショック)が同居しています。

FRBが大幅な金利引き下げが必要と判断した場合は景気後退と株価暴落が起こると理解できます。

短期的にはFRBによる大幅利下げを好感し、株価は乱高下することも考えられますが、過去の米国株式市場の実績から、今後の景気後退および株価暴落確率を高めました。

 

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西出 滋

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銀行、証券・投資顧問、保険と金融3業態全てを経験し、金融業界25年のFPです。自身の経験で培った知識を活かしてお客様の質問にお答えしています。外資系投信投資顧問とヘッジファンドで年金運用のファンドマネージャーを歴任しており、特に資産形成・資産運用のご相談を専門にしています。
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