毎月の貯金ってどれくらい?年代や世帯別の平均的な貯金額を紹介!


年齢や世代別の貯金額

貯金をはじめたいけれど、そもそも貯金はどのくらいすればいいものなのか、気になる人も多いでしょう。この記事では、年代別、世帯別、年収別にそれぞれ平均額を目安として紹介します。自分がどの層に当てはまるのかを加味しつつ、妥当とされる毎月の貯金額や、どのように積み立てていけばいいのかを一緒にみていきましょう。

1.毎月の貯金額って平均でどれくらいなの?

この段落では、毎月の貯金の平均額を年代別、世帯別、年収別に紹介します。

1-1.年代別

収入やお金の使い道は、年代によって大きく変わるものです。ここでは、20〜50代におけるそれぞれの平均的な貯金額について紹介します。

1-1-1.20代

20代のビジネスパーソンへのアンケートでは、70%強の人が毎月貯金をしていると答えています。金額は、男女によって差はなく、どちらも平均5万円くらいという結果となりました。30代や40代に比べると給料が少ない傾向ですが、意外と堅実な人が多いことがわかります。20代の年収の平均は300万円といわれており、月収に換算すると25万円です。このうちの5万円ということは、月収の2割を貯金に回していることになります。ただし、これはあくまで平均値です。

例えば、毎月10万円貯金している人が2人と、まったく貯金をしない人が2人いたら、この4人の平均の貯金額は5万円になります。毎月多くの貯金をしている人もいれば、まったくしていない人も含まれているという認識のほうが正しいといえるでしょう。

1-1-2.30代

30代の平均年収は、350万円といわれており、月収でいうと約29万円です。金融広報中央委員会の調査によると手取り金額から貯金に回す額は、月給の10〜15%という世帯が最も多いというデータがあります。金額に直すと、30代の毎月の平均貯金額は4万円程度と考えることができるでしょう。

20代よりも手取り額が増えているにもかかわらず、貯金額が減っているのは、ライフイベントが多い年代であることが理由といえます。30代は、結婚や子育てなど人生の大きなイベントが多くなりがちのため、お金を使う機会も増える傾向です。結婚式や住宅購入などはまとまった資金が必要になるため、これまで通り貯金をするのが難しくなってもおかしくありません。

一方で、結婚をしない人であればそれほど多くお金がかからず、むしろ貯金額は増えている可能性もあります。つまり、30代はライフスタイルの選択によって貯金をたくさんする人と、あまりできない人との差が大きくなりやすい年代ともいえるでしょう。

1-1-3.40代

40代では、毎月月収の10%程度を貯金しているといわれています。40代の平均年収は、約400万円のため、1カ月の収入にすると33万円です。33万円の10%が貯金額となるため、毎月3万円程度を貯金しているといえるでしょう。一般的に、40代は収入が増えても同じ分だけ支出が増える傾向にあります。会社の中でも管理職になっていることも多い世代のため、取引先との付き合いや部下に食事をおごるなど、これまでよりも交際費にお金がかかりがちです。

また、子供がいる場合は進学に伴い教育費が増えてきたり、住宅ローンなどの大きな負債を抱えていたりするなど家庭でもお金がかかりがちな時期といえるでしょう。そのため、30代よりも貯金額が減っているのは、収入と同時に支出も増える40代ならではの理由があるといえます。

1-1-4.50代

50代になると役職から外れたり、早期退職になったりするなどで給料が下がる人が多く、特に50代後半からはその傾向が強くなります。そのため、年収の平均も40代のころより低くなり、約360万円です。50代でも収入の10〜15%程度を貯金する人が多く、貯金額は毎月約3万〜4万円となるでしょう。一般的に、50代になると子供も自立する年ごろになり、教育費にお金がかからなくなる傾向です。また、上の立場でなくなったことで40代に比べると会社での付き合いや交際費などが減ってきていることも想定できるでしょう。このことから、収入が減っても貯金をする余裕も出てくるのが50代です。

50代は、自分たち夫婦の将来のことや親の健康が不安になる時期でもあります。貯金をする余裕が出てくると同時に、将来に対する不安や備えを真剣に考えるようになる時期ともいえるでしょう。ただし、貯金をまったくしていない人も「40%近くいる」という結果も出ています。本格的に貯金をはじめる人と、そうでない人の差がはっきり出てくる時期なのかもしれません。

1-2.世帯別

全世帯の平均では、収入の10〜15%程度を貯金に回す人が多く、この層の割合が全体の20%を占めています。月の平均貯金額でいうと4万〜6万円です。厚生労働省の2016年国民生活基礎調査では、貯金がない世帯も少なからず存在していることがわかっています。全世帯・高齢者世帯・子育て世帯では15%程度、母子家庭においては40%近くが貯金をしていないということです。一方で、単身世帯では毎月10万円以上貯金している人が20%近くいるというデータもあります。単身世帯では、9割以上の人が何らかの形で貯金をしているということからも、子育て世帯や高齢世帯などに比べると貯金額の平均額が高いと考えられるでしょう。

1-3.年収別

次は、年収別に貯金している割合や貯金額について確認していきましょう。

#年収300万円未満
年収300万円未満の人は、収入の4〜6%程度を貯金しているとされています。毎月の貯金額でいうと、4000〜1万8000円くらいです。

#年収300万〜500万円未満
年収300〜500万円未満では、毎月平均7〜9%の割合で貯金をしています。1万7000~4万円程度が相場です。

#年収500万~750万円未満
年収500万~750万円未満では、平均で7〜10%の金額を貯金しています。毎月の貯金額は、4万~7万円程度です。

このように、年収が上がるにつれて貯金額の平均も上がっていくことがわかりました。ただし、あくまで平均値なので中にはまったく貯金をしない人も含まれています。特に、収入が上がるにつれて、たくさん貯金をする人とそうでない人とで2極化している傾向です。

2.毎月の貯金はどのくらいが妥当なの?

これまで貯金がなかった人にとっては、他の人の貯金額の平均を見ると焦ってしまうかもしれません。しかし、貯金をはじめようとして、いきなり負担が大きい金額を貯金に回すと、失敗の元です。まずは、収入の10%程度を目安に無理のない金額からスタートしていきましょう。大事なのは、貯金をする習慣をつけるということです。1人暮らしをしているなど、家賃や光熱費にお金がかかるのであれば、3000円くらいからはじめてみてもいいでしょう。

逆に、親と同居しているのであれば、30%程度は貯金に回せる人も多いのではないでしょうか。夫婦だけで暮らしている場合などは、10〜20%程度を貯金に回せるのが理想です。それぞれのライフスタイルにあった金額で、無理なく貯金する感覚を身につけていきましょう。

3.定期預金を活用する方法もある!

普通預金など、引き出せる口座にお金があると使ってしまう人は、定期預金などを活用する方法もあります。定期預金とは、一定期間引き出すことのできない預金のことです。お金を引き出すのに制限はありますが、金利は普通預金よりも高めなので貯金に適した方法といえます。また、積立定期預金といって毎月一定額を決まった日に口座に入れていく方法もいいでしょう。給料から天引きするように設定すると、意識しなくても自然にお金が貯まっていく点がメリットです。

ただし、定期預金のなかには中途解約ができなかったり、解約手数料がかかったりするような特殊な商品もあるため、その場合は急な出費への対応が難しい場合があります。そのため、契約する際は商品の内容をしっかり把握したうえで契約をするようにしましょう。


この記事の執筆者

オカネコ編集部

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