貯金の割合ってどうやって決める?ポイントや注意点を解説!


貯金の割合

貯金を心がけていてもなかなかできない場合には、収入に対する貯金割合を決めるという方法があります。しかし、年収やライフスタイルによっても割合は変動するものです。そこで、貯金割合を決めたほうがいい理由や貯金をしやすいタイミング、さらに年収別や世帯別で考えたときの貯金割合や注意点などについて解説していきます。

1.割合を考えたほうがよい理由

家計の中から貯金をしていく方法や考え方には、個人差があります。毎月浮いた分を貯金に充てるという場合、つい使い過ぎてなかなか貯めることができないかもしれません。貯金分を残すことが難しい人は、自分を律する工夫が必要です。そのためには、収入に対してどれくらいの割合を貯金に充てたらいいか決めておくといいでしょう。そのうえで、先に貯金をしてしまえば、残った部分で生活に必要な予算組みができるようになります。

ただし、貯金をするのは大切なことですが無理をするのは好ましいといえません。貯金の割合を決めるときは、手取り年収や家計に見合った範囲内で決めるようにしましょう。また、そもそも貯金が難しい家計の場合には貯金の割合を決めるより、家計そのものを見直すのも適切な方法です。改めて自分の生活について考え、将来への設計や見通しについて検討するほうがいいかもしれません。

2.貯金をしやすい時期がある!?

手取り年収に対しての割合を決めるといっても、一生の中で貯金できる金額は変動するものです。例えば、独身のころは友人の結婚式などでまとまった出費も多い時期といえます。結婚前は15〜30%の間で決めておくと、無理なく貯金を増やすことが可能でしょう。結婚した後も、共働きの場合や子育てが一段落したときには15〜30%程度は貯金に充てたいものです。ただし、結婚や出産などのタイミングは個人差があります。結婚して間もなく出産を迎える人もいますし、定年退職の直前にやっと子育てが終了する人もいるでしょう。このように、人生の流れは人によって大きな差があり一概にこうであるとはいえません。

ライフステージ全体を見ると、貯金が無理なタイミングがあるということも考えておきましょう。その代わり貯金しやすい時期には多少無理をしても多めに貯金しておくことが重要といえます。

3.貯金額の割合の目安

貯金の割合を決めるといっても、世帯によって年収やライフスタイルは異なります。そこで、実際にはどれくらいの割合で貯金額を考えたらいいのか、目安について紹介していきます。

3-1.夫婦2人

子どものいない共働きの夫婦世帯の場合は、手取り収入の20%程度を貯金に回すのが理想的です。例えば、夫婦の手取り年収を500万円とした場合、年間で100万円程度を貯金するという計算になります。ただし、たとえ年収が多い場合であっても浪費が多ければ十分な貯金をすることはできません。年収が多いほど、使い過ぎてしまう傾向はあるため、家計を引き締めていくことが重要です。

また、共働きの場合は完全に片方の収入だけで生活するという方法もあります。つまり、もう1人の収入は全額貯金に回してしまうのです。無理をする必要はありませんが、そもそも共働きでも十分家計が回せる収入であれば有効な貯金方法といえます。例えば、夫の収入で生活し、妻の手取り収入が20万円であれば、年間240万円を貯めることも無理な話ではありません。こうすることで、子育てが開始する前に十分な額を貯めることは可能です。

3-1.夫婦2人

子どものいない共働きの夫婦世帯の場合は、手取り収入の20%程度を貯金に回すのが理想的です。例えば、夫婦の手取り年収を500万円とした場合、年間で100万円程度を貯金するという計算になります。ただし、たとえ年収が多い場合であっても浪費が多ければ十分な貯金をすることはできません。年収が多いほど、使い過ぎてしまう傾向はあるため、家計を引き

3-2.子育て世代

子育てが始まってしまうと、夫婦だけのように貯金の割合を上げるのは難しくなります。しかし、子どもの教育費も貯めていかなければなりません。そのため、子どもが1人のときは手取り収入に対して10%以上を目安にするといいでしょう。女性は、出産を機に仕事を辞めてしまう人もいます。子どもに手がかかる期間は、パートタイムに変更するなど、収入が減りやすいといえるでしょう。

その一方で、子どものおむつや被服代など出費がかさみやすく、新たな保険の加入やプランの見直しなども考えなければなりません。子どもが生まれると収支のバランスが崩れやすく、その分貯金に回せる割合は下がることになります。しかし、そのような状況の中でも一定額を貯金していくことは習慣として続けていきましょう。夫婦世帯と異なり出費は増えますが、ペースに慣れてきたら節約を考えることも大切です。

3-3.年代別

貯金額は、年代によっても異なります。年代別の平均的な貯金額を知ったうえで自分に照らし合わせ、どれくらい貯金していくべきか考えるのもいいでしょう。厚生労働省が発表している国民生活基礎調査「各種世帯の所得等の状況」によれば、20代の平均的な貯金額は150万円程度です。30代は400万程度、40代なら600万円程度、そして50代になると1000万円程度の平均的な貯金額という結果が出ています。調査結果を見ていくと、手取り収入に対しての貯金割合で多いのは10〜15%程度です。ただし、すべての人が貯金できているということではありません。なかには貯金できていない人も全体の3割程度いるため、この数値はあくまで目安として捉えておくといいでしょう。

3-4.年収別

貯金額を左右しやすいのは収入です。そこで、収入別にした貯金の割合について見ていきましょう。総務省が発表している「家計調査報告2017年」をもとにすると、年収が350万円に満たない世帯の平均的な貯金割合は17%強で、これは貯金割合として最も低い数値です。一方、最も貯金割合が高いのは23%程度で、年収も840万円以上と高くなっていることがわかります。この数字だけで見てしまうと、年収が上がれば貯金割合も高くなるという印象を受けるかもしれません。ところが、年収が上がれば子どもの人数が増える家庭が多く、結果として貯金に回せる割合が下がるという要因にもなります。

つまり、年収が上がっても必ず貯金も増やせるとは一概にいえないということです。これらの事情を踏まえて全世帯の収入から貯金割合を見ていくと、20%程度が平均的な貯金割合であるといえます。

4.貯金の割合を決めるポイントは?

生活をしていく中で、家計や年収はいつも一定ではありません。その中で、自分に見合った貯金割合を考えていくポイントの設定方法について説明していきます。無理をしないことは大切ですが、いつも同じ額で設定していては十分な貯金は見込めないでしょう。収入が上がったときには貯金額を増やすタイミングといえます。また、ボーナスがある場合は毎月の給与を生活費にし、ボーナスを貯金に回すのも貯めやすい方法です。全額が難しい場合は80%程度でも十分でしょう。

全体の年収で考えるなら15〜35%の間を目安にし、実際の自分のライフスタイルや収入に応じて貯金割合を決めればいいのです。もちろん、固定費など毎月決まって出る支出を見直すことも貯金割合を上げる大切な要素といえます。

5.貯金の割合を決めるときの注意点!

貯金割合を決める際、注意しておきたいことがあります。子どもがいない夫婦世帯だけでありがちなことは、生活水準が上がってしまうことです。特に、共働き世帯に多く見られることで、生活に余裕がある分どうしても出費が増え、その結果貯金できていないことがあります。また、いったん生活水準を上げてしまうと、いざ子どもができたときになかなか下げられないケースも少なくありません。子どもを持つことを考える場合は、はじめから浪費を抑えておくことが大切です。

共働き世帯の場合、夫婦がそれぞれに自分の収入を管理していることがあります。この場合で多いのは、お互いが貯金をしていないというケースです。こうした失敗を回避するには、夫婦の収入をできるだけ一元化して管理しましょう。家族である以上、将来に向けて話し合ったうえで協力して管理を行い、きちんと貯金することは欠かせません。また、貯金だけに意識が行ってしまい、無理をするあまり家計が赤字になることも避けましょう。


執筆者

得意分野:ライフプランニング・資産運用

オカネコ編集部

  • 資産運用
  • 保険
  • 老後資金
  • 家計改善
  • ライフプランニング

お金の話は難しい。お金の話はつまらない。お金の話をしていると、何かが胸につっかえたような気持ちになる。みんなどうしてるの?自分は一体どうすればいいの?
オカネコは、そんなあなたのための「今すぐプロの専門家にチャットで相談することもできる」Webマガジンです。
不安になったら、あなたが気になった記事を書いたお金のプロに、気軽にちょっと相談してみませんか?
お金に関するあなたの疑問や不安はプロと一緒に解決して、あなたは「やりたい」をやる決断を。

オカネコに無料で相談する