更新日：2021/2/18
こんにちは、オカネコ編集部です！
この記事では、30歳の平均貯金額や理想の貯金額をご紹介します。
「貯金が上手くできていない…」という30歳代の人は要注意！
早めに家計の改善をしなければ、結婚やマイホーム購入、老後の生活でお金が足りずに後悔するかもしれません。
でも心配は無用です。
この記事で各ライフイベントでかかるお金の目安や、本当に必要な老後資金の金額、賢い貯金のコツもお伝えしていきます。
同世代の貯金額が気になる人や、本格的に貯金を始めたい30歳代の人は、ぜひ参考にしてくださいね！
- 30代のリアルな貯金額は？独身・既婚別に貯金額を紹介
- 30代の貯金目標！まずは生活防衛費120万円を貯めよう
- ライフイベント別！30代の目標の貯金額目安
- 30歳から準備すべき？老後資金は1人3000万円必要
- 30歳から貯金を成功させるコツ5選
- 30歳からの貯金は早めの行動がカギ！すぐに始めよう
30代のリアルな貯金額は？独身・既婚別に貯金額を紹介
30歳は、昇級や転職で20歳代よりも多くのお金を持っているケースがほとんど。
それと同時に同世代間で貯金額に差が出る頃とも言えます。
では30歳代の平均貯金額はどのくらいでしょうか。
独身と既婚に分けてチェックしてみましょう。
【独身・既婚別】30歳代の貯金額の平均値と中央値
金融広報中央委員会の調査（※）によると、独身・既婚者別の貯金額の平均値・中央値は以下の通りでした。
| 平均値 | 中央値 | |
|---|---|---|
| 独身（単身世帯） | 359万円 | 77万円 |
| 既婚（2人以上世帯） | 529万円 | 240万円 |
・平均値：データを足し合わせ、データの個数で割った値
・中央値：データを小さい（または大きい）順に並べ、真ん中に来る値
※平均値は極端な数値に大きく影響されてしまうため、中央値も紹介しています。
また上記の金額は預貯金だけでなく、貯蓄性のある生命保険、債券や株式、投資信託など金融商品を含めたものです。
保有資産額は既婚の30代のほうが高い傾向。
これは共働きなどで2人分の貯金を含めているケースがあるためと考えられます。
また30代の人たちは、どのような方法で貯金をしているのでしょうか。
独身（単身世帯）の保有資産を、多い順に見てみましょう。
預貯金＞株式＞投資信託＞生命保険＞個人年金保険＞財形貯蓄
既婚（2人以上世帯）の保有資産は次の通り。
預貯金＞生命保険＞株式＞個人年金保険＞財形貯蓄＞投資信託
既婚の30代が預貯金の次に生命保険を多く保有しているのは、やはり子どもがいることで保険に加入していることが要因と考えられます。
※出典：家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］ （知るぽると）
※出典：家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］ （知るぽると）
30代でも4人に1人は「貯金していない」
30代の人は手取りに対してどのくらいの割合を貯金しているのでしょうか？
同調査では、
- 独身（単身世帯）：約20%が「手取りの10〜15%を貯金している」
- 既婚（2人以上世帯）：約20%が「手取りの5〜10%を貯金している」
という結果が出ています。
手取り20万円なら、1～3万円を貯金している人が多いようです。
もちろん30代の人たち全員が貯金できているわけではありません。
まったく「貯金していない」と回答した人も
- 独身（単身世帯）：約24%
- 既婚（2人以上世帯）：約19%
と少なからずいました。
つまり30代の独身の4人に1人、既婚の5人に1人は貯金していないということ。
30代は人によって貯金額にかなりの差があるのです。
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30代の貯金目標！まずは生活防衛費120万円を貯めよう
現状まったく貯金ができていない30歳の人も、焦らなくて大丈夫。
まずは生活防衛費として120万円を目標に貯金を始めてみましょう。
生活防衛費とは、病気や失業などのトラブルで収入が途絶えるリスクに備えるためのお金です。
生活防衛費は、手取り給与の6か月～1年分の資金を目安に準備しておくのが理想。
具体的には、月収20万円として「20万円×6か月＝120万円」以上を目安に貯金するのがおすすめです。
毎月3万円、ボーナスから毎年24万円を貯金すれば、わずか2年で120万円を貯められます。生活防衛費を貯金しておけば、傷病手当や失業保険などの公的保障と組み合わせることで、不測の事態にも対応できるようになり安心です。
▼貯金の方法について詳しく知りたい方は、下記の記事をご覧ください。
ライフイベント別！30代の目標の貯金額目安
生活防衛費の貯金ができている人は、ライフイベントに沿った貯金計画を立ててみましょう。
あくまでも目安ですが、30歳代に想定される4つのライフイベント別に目標の貯金額を算出しました。
| 目的 | 目標の貯金額目安 |
|---|---|
| 結婚資金 | 240万円 |
| 出産費用 | 25万円 |
| 子どもの学費 | 540万円以上 |
| 住宅購入費 | 1000万円 |
それでは上記の目標貯金額の根拠について、それぞれ詳しく説明します。
これらのライフイベントが控えている30歳代の人は、ぜひ続きを読んでみてください。
①結婚資金：1人240万円
ゼクシィの調査（※）によれば、結婚資金のための貯金平均額は2人で325万円。
ちなみに結婚関連でかかった費用の平均額は次の通り。
| 内訳 | 費用の平均額 |
|---|---|
| 婚約指輪 | 35万7000円 |
| 結婚指輪（2人分） | 25万1000円 |
| 結婚式 | 362万3000円 |
| 新婚旅行 | 65万1000円 |
もちろん結婚式ではご祝儀や親族援助も予想されますが、あてにしすぎるのも考えもの。
上記の費用の平均額をもとに、結婚資金を新郎新婦で平等に負担すると仮定すると、1人240万円ほどの貯金が必要だと言えるでしょう。
※出典：ゼクシィ 結婚トレンド調査2020調べ
②出産費用：1児25万円
厚生労働省の実態調査によると、赤ちゃん1人あたりにかかる出産費用の全国平均は47万3626円。
また出産費用のほか、
- 出産前の妊娠検診費用（自己負担分）：約10万円
- マタニティ・ベビー用品の準備：約5〜10万円
が必要で、諸々を含めた妊娠・出産費用の総額は70万円前後になる計算に。
ただし健康保険から1児につき42万円の「出産育児一時金」が支給されるので、自己負担する出産費用は25万円前後となるでしょう。
もし無痛分娩や入院費の高い病院を選ぶなら、自己負担金額はさらに高くなるので要注意です。
③子どもの学費：子ども1人540万円以上
文部科学省が行った「平成28年度子供の学習費調査」によれば、幼稚園から高校までの学費総額は次の通り。
- すべて公立に通った場合：約540万円
- すべて私立に通った場合：約1770万円
すべて公立の学校に通い、高卒で就職をしたとしても、子ども1人あたり540万円の教育費が必要です。
また、文部科学省令の資料から国立大学（※1）と私立大学の学費（※2）を見てみましょう。
＜国公立大学＞
| 入学料 | 約28万円 |
|---|---|
| 授業料（1年あたり） | 約53万円 |
| 4年間の総額 | 約240万円 |
＜私立大学＞
| 文系 | 理系 | |
|---|---|---|
| 入学費 | 約23万円 | 約25万円 |
| 授業料（1年あたり） | 約94万円 | 約129万円 |
| 4年間の総額 | 約397万円 | 約541万円 |
大学では実家を出て1人暮らしになるケースも多いため、別途生活費が必要になることも。
国公立か私立かによって学費は異なるものの、大学進学だけでも1人あたり240〜500万円ほどかかると考えられます。
あまりに高額で驚くかもしれませんが、子どもが大学進学するときまでに貯金できれば問題ないので、心配しすぎる必要はありません。
子どもが生まれると同時に月2万円ずつ貯金を始めれば、子どもが大学生になる18年後には400万円以上を貯金できている計算です。
▼大学の学費について詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。
※1：文部科学省「国立大学等の授業料その他の費用に関する省令」
※2：文部科学省「平成30年度 私立大学入学者に係る初年度学生納付金平均額の調査結果について」
④住宅購入費：頭金1000万円
30歳代ではマイホームの購入を考える人も多いはず。
住宅を購入する際にまずは頭金を準備する人も多いでしょう。
下記の国土交通省の調査データ（※）を見ても、住宅購入の際の自己負担金（頭金）の平均額は1000万円を超えています。
もちろん頭金1000万円は目安なので、それ以下の貯金額でも住宅購入は可能。
ただし住宅ローンなどの借入金で住宅購入費を賄うことになるので、借入金額が多いほど後々の返済で苦労する可能性があります。
また住宅購入時には、登記や契約にかかわる諸経費及び仲介手数料として物件価格の5％ほどのお金が必要。
そのほか購入した住宅への引越し費用もかかるため、余裕のある貯金計画を立てましょう。
「1000万円も貯金できない！」という人は新築物件にこだわらず、中古物件の購入を検討するのもひとつの方法です。
※出典：国土交通省｜平成29年度 住宅市場動向調査報告書
30歳から準備すべき？老後資金は1人3000万円必要
2019年「老後2000万円問題」が話題になったように、老後は年金だけでは足りないと言われていますが、実際はいくらぐらい必要なのでしょうか。
ゆとりある老後生活のために必要な額は夫婦で約36万円／月
公益財団法人 生命保険文化センター調査（※）によると、「ゆとりある老後生活費」として必要な額は、月額で平均36万1000円という結果が出ています。
ここでの「ゆとりある老後生活費」とは、夫婦2人で老後生活を送る上で最低限必要な日常生活費に、旅行や趣味など、老後のゆとりのために使う費用を上乗せした金額。
対して、日本年金機構が令和2年4月に発表した年金額は以下の通りです。
【令和2年4月分からの年金額等について】
| 令和2年度（月額） | |
| 国民年金 （老齢基礎年金満額） |
6万5141円 |
| 厚生年金 （夫婦2人分の老齢基礎年金を 含む標準的な年金額） |
22万724円 |
厚生年金に加入している場合の標準的な年金月額は約22万円なので、ゆとりある老後生活費を確保するには、ひと月あたり14万円を貯金から上乗せする必要があります。
また以下のようなケースでは、月14万円以上の上乗せが必要となるでしょう。
- 自営業などで厚生年金に加入していない場合
- 厚生年金に加入しているが年金受給額が月22万円を下回る場合
- 将来的に支給される年金額自体が減った場合
65歳で定年退職し、100歳まで生きると仮定すると、老後の35年間で夫婦でゆとりある生活を送るために必要な貯金は、14万円×12か月×35年＝5880万円。
つまり、ゆとりある老後生活を送るためには、1人あたり約3000万円の貯金が必要です。
※出典：公益財団法人 生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査（速報版）」
※出典：日本年金機構 令和2年4月分からの年金額等について
30歳から貯金を成功させるコツ5選
まったく貯金ができていない30歳代の人も、今から貯金を始めればライフイベントや老後の生活にまだ間に合います。
ただ、いきなり貯金をしようとしても、なかなか上手くいかないですよね。
そこで貯金が苦手な30歳代の人のために、貯金を成功させる5つのコツを解説します。
- ①先取り貯金をする
- ②家計簿アプリを使う
- ③固定費削減をする
- ④積立投資をする
- ⑤FP無料相談を活用する
どれも貯金上手な人の多くが実践している効果的な方法です。
自分にできそうなものはどれか、考えながら読んでみてください。
①先取り貯金をする
人間の意志は弱いので、お金があれば使ってしまいます。
「残ったお金を貯金しよう」と思っても、ついつい使ってしまい失敗しがち。
そこでおすすめなのが、先取り貯金。
先取り貯金とは、給料から貯金に回すお金を差し引き、残りのお金で生活をすること。
収入が発生したらすぐに貯金し、貯金分はなかったものとして生活すれば、みるみるお金がたまります。
先取り貯金には給料天引きの財形貯蓄や社内預金を活用するほか、貯金専用口座に貯金分を移動させるやり方があるので、好きな方法を選びましょう。
②家計簿アプリを使う
貯金ができない人は、自分がどれだけ使っているかを分かっていないことがよくあります。
なんとなくお金を使うクセがあると、貯金の妨げになるのでよくありません。
家計簿をつけて何にどれくらい使ったかを把握し、お金の流れをイメージできるようにしましょう。
「家計簿は面倒」という人には、スマホの家計簿アプリがおすすめ。
クレジットカードや銀行口座と連携させれば、自動的に家計簿がつけられていくので驚くほど簡単です。
人気の家計簿アプリには「マネーフォワードME」や「Moneytree」があります。
早速アプリをダウンロードして、日々の支出を把握していきましょう。
▼貯金アプリについて詳しく知りたい方は、下記の記事をご覧ください。
③固定費削減をする
月々の貯金額を増やすには、無駄な出費を減らすことも重要です。
そうは言っても食費や娯楽費の節約は精神的につらくなりがちなので、まずは固定費削減から取り掛かるのがおすすめ。必要な手続きさえしてしまえば節約効果が長続きするので、苦労せずに出費を減らせるはずです。
ここでは節約効果の大きい固定費削減の具体例をいくつか紹介します。
| 固定費 | 削減方法の例 |
|---|---|
| 住居費 | 少しでも家賃の安いところに住む 家賃の値下げ交渉を行う |
| 通信費 | 大手キャリアから格安スマホに乗り換える インターネット回線をスマホとのセット割が使えるものにする |
| 保険料 | 無駄な保険に入っていないか見直す |
| 水道光熱費 | 供給会社や契約プランを変更して基本料金を下げる |
| サブスクリプションサービス | ジムや動画配信サービスなど、利用頻度の低いものは解約する |
固定費を削減するだけで、確実に無駄な出費を抑えることができます。
今すぐできそうなものから見直してみましょう！
④積立投資をする
先取り貯金を応用して、先取り投資も考えてみましょう。
今は銀行預金で貯金をしても、金利が低いためお金は増えません。
一方で毎月一定額を投資する「積立投資」は、元本割れリスクがあるものの大幅にお金を増やせる可能性も秘めています。
以下は月1万円を30年間、普通預金に貯金した場合と積立投資した場合のシミュレーション比較です。
| 方法 | 想定利回り | 30年後の資産額 | 増えたお金 |
|---|---|---|---|
| 普通預金 | 0.01％ | 360万5000円 | 5000円 |
| 積立投資 | 5％ | 832万3000円 | 472万3000円 |
※金融庁の「資産シミュレーション」参照
いずれも元本は360万円ですが、30年後に増えたお金には天と地ほどの差があります。
もちろんシミュレーション通りに運用できるとは限りません。
しかし時間を味方につけた長期運用なら、複利の力を利用して投資の成功率を上げることができます。
長期運用で投資の成功率が上がる理由を知りたい方は、以下の記事も読んでみてくださいね。
⑤FP無料相談を活用する
自分に合う貯金方法を知りたい人や、本格的に家計の見直しをしたい人は、ファイナンシャルプランナー（FP）に相談してみましょう。
FPは貯金や投資の専門知識が豊富な「お金のプロ」。
収入や家計状況、家族構成に合わせて、最適な貯金方法をアドバイスしてもらえます。
一般論としての貯金のコツではなく、個別に実現可能な貯金プランを立てられる点が最大のメリットです。
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30歳からの貯金は早めの行動がカギ！すぐに始めよう
今回は30歳代の貯金の平均額や、貯金のコツをご紹介してきました。
多くの人がお金の不安や疑問を抱えていますが、行動しなければ何も変わりません。
むしろ、「もっと早くやっておけば…」と後悔することがないように早く行動することが大切。ぜひ出来そうなことから少しずつ始めてみてくださいね。
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オカネコ編集部
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